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古民家再生(リフォーム)の種類や活用できる補助金、事例を紹介!

古民家再生(リフォーム)の種類や活用できる補助金、事例を紹介!

古民家リフォームを検討中の方は「どのようなリフォームが必要なの?」「補助金制度は利用できるの?」などの不安を抱く場合が多いと思います。

そこで今回は、人気が高まっている古民家再生の特徴や工法の種類をまとめました。

 

古民家のリフォーム時に活用できる助成金制度も紹介しているので、古民家ならではの魅力が気になる方はぜひ参考にしてリフォームを検討してみてください。

1. 古民家再生(リフォーム)とは?

古民家再生リフォームとは?

古民家再生とは古民家の良さを残しつつ、現在のライフスタイルに合った設備や間取りに整えるリフォームのことです。

また、古民家は一般的に築50年以上経過した建物を指し、茅葺屋根・草葺屋根・日本瓦葺屋根、土間、太い梁などが特徴的です。

古民家再生が注目されている背景や古民家再生の特徴を見てみましょう。

 

1-1. 古民家再生が注目されている背景

古民家ならではの魅力の再確認や地方への移住が増えている背景から、古民家再生は注目されブームとなっています。

日本家屋の特徴的な間取りである土間や縁側は懐かしさを感じられ、住まいに取り入れたいと考える方が増えています。

また、古民家ではシックハウスやアトピーなどの原因物質を含む部材は不使用であり、使用されている木材はリサイクル可能です。

家族の健康や環境への配慮もできる点も古民家の魅力のひとつです。

最近増えつつある地方への移住を希望する人にとって、あるいは地方の古民家を移築して新築される方も増えつつあります。自然に囲まれた古民家での生活は理想的であり、ますます古民家再生の人気が高まるでしょう。

 

1-2. 古民家再生の特徴

一般的なリフォームにはない古民家リフォームならではの特徴があります。

古民家を活かすことで得られるメリットやリフォーム時の注意点を中心に見てみましょう。

 

レトロな雰囲気と暮らしやすさの両立が可能

古民家をリフォームすることで、レトロな雰囲気を残しつつ、現代の暮らしやすさを実現できます。

古民家再生リフォームでは新築には見られないような独特な色味や質感、土間や縁側を残したうえで、水まわりの設備や壁・床を一新できます。

古民家ならではの雰囲気が魅力的でも、内装が古いと不便さを感じるでしょう。

現代の暮らしに合った設備の導入や断熱性・耐震性の補強をすることで、快適な住み心地も得られます。

日本の古き良きデザインを活かしつつ暮らしやすさも叶えられる点が、最大のメリットといえるでしょう。

 
強度の高い部材を利用して耐久性がより上がる

古民家の部材は強度が高く、その耐久性を生かしてリフォームすることが可能です。

たとえば古民家の柱や梁には、ヒノキやケヤキなどの樹齢の長い木材が使われています。

強度の高い部材とリフォームの補強工事を組み合わせることで、より耐久性が高まり長く住み続けられる住まいを手に入れられます。

また、古民家で使われていた木材は現在では入手困難なため、希少価値が高い点も魅力的です。

中には3間(5.4m)を超える梁材など、現在では手に入らない木材もあり、大開口でのリノベーションも可能です。

 
固定資産税を抑えられる

固定資産税は築年数が古いほど税額が安くなる特徴があります。

そのため新築で家を建てるよりも、築年数の長い古民家をリフォームしたほうが固定資産税を安く抑えられる可能性が高いのです。

固定資産税は毎月支払うものなので、少しでも税額を抑えたいですよね。

自治体ごとに細かい条件に違いがあるため、まずは窓口に問い合わせたり、リフォーム業者に相談したりするとよいでしょう。

 
耐震性や断熱性の見直しが必要

古民家のリフォームでは、耐震性や断熱性を高める工事が必要なケースが多くあります。

古民家の多くは現在の耐震基準を満たしていないため、耐震工事を実施する場合が多いのです。

また、風通しが良い構造が多く、夏は涼しく冬は寒さが厳しくなります。

過ごしやすさを向上させるためにも、屋根や外壁に断熱材を取り入れるリフォームを検討しましょう。

耐震性や断熱性を高めるリフォームは、補助金の支給の対象になる可能性があります。

のちほど補助金制度について詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。

 

2. 古民家再生(リフォーム)の種類

古民家再生リフォームの種類

古民家再生(リフォーム)は4つのタイプに分類でき、一般的なリフォームに用いられる工法のほかに、半解体再生リフォーム、全解体再生リフォーム、移築再生リフォームなどがあります。

古民家のどこを改修するべきか、どこを活かしたいのかによって適正な工法は変わります。

それぞれの特徴を紹介しますので、古民家リフォームを検討中の方は参考にしてください。

 

2-1. 一般的な再生リフォーム

古民家に限らず多くのリフォームで使われる工法です。

具体的には建物の構造部分である柱や梁などには手を加えず、水まわりの設備を新しくしたり、床・外壁のリノベーションを実施したりします。

メリットとしては工事内容によっては古民家ならではの良さを残しつつ、設備面を整えて住み心地のよい住宅にできる点が挙げられます。

費用は古民家の状態やリフォームする箇所によって変動しますが、1,000万円から2,000万円程度と把握しておくとよいでしょう。

 

2-2. スケルトン解体再生リフォーム

スケルトン解体古民家再生リフォームでは、古民家の屋根や壁、床を取り外して構造部分の補強や交換を行います。

全解体と違い建物の一部を解体するため、半解体再生リフォームと呼ばれます。

構造部分の補修により建物自体のゆがみや傾きを修正し、床の沈み等の不具合を改善することが可能です。

また、コンクリートの補強により基礎の強化を実施するケースもあります。

多くの古民家再生リフォームで採用されている古民家の原型を活かせる工法です。

費用は2,000万円程度かかります。

 

2-3.全解体再生リフォーム

全解体再生リフォームとは、建物のすべてを解体し、取り外した柱や梁などの構造材をきれいに洗って再利用する工法です。

古民家の魅力のひとつである柱や梁を活かすことで、新築には出せない味わいや温もりを楽しめます。

劣化して強度が落ちている部分は新しい構造材を使って補強します。

新しい構造材を合わせて使用することで、古民家の寿命を延ばすことが可能です。

一般的には2,000万円から3000万円程度の費用がかかるといわれています。

 

2-4. 移築再生リフォーム

移築再生リフォームは、古民家の場所を移動したうえでリフォームを実施する工法です。

古民家のどこの部材をどのくらい活用するのかで、完全移築リフォーム・部分移築リフォーム・構造体移築リフォームの3つに分類できます。

古民家の部材をほぼすべて利用する場合は完全移築リフォーム、状況に応じて古民家の部材と新しい部材を併用する場合は部分移築リフォームと呼ばれます。

古民家に太くて強度がある柱や梁などの構造材だけを利用する構造体移築リフォームも、移築再生リフォームの一種です。

気に入った古民家を理想の場所でリフォームできる点が最大のメリットといえます。

また建物の基礎を新しくするため、強度を高めることも可能です。

ただし、解体や運搬などにコストがかかるため、費用は3,000万円から4,000万円程度かかります。

 

3. 古民家再生(リフォーム)で活用できる補助金

古民家再生リフォームで活用できる補助金

高額になりやすい古民家リフォームですが、工事内容によっては補助金を活用して費用を抑えられる場合があります。

どのような制度があるのかあらかじめ知っておくと、工事内容を決める際の参考にもなるでしょう。

 

3-1. 耐震リフォームの補助金

耐震補強工事を行う場合は、補助金や助成金を受け取れる可能性があります。

古民家のほとんどが現在の耐震基準を満たしていないため、古民家リフォームの際には耐震工事が必要なケースが多いでしょう。

たとえば国土交通省による「長期優良住宅化リフォーム推進事業」では、リフォームにより劣化対策や耐震性、省エネ対策など特定の性能項目が一定の基準に向上した場合に補助対象になります。

壁の増設や屋根の軽量化を実施した場合、補助金を受け取れる可能性があります。

 

参考:長期優良住宅化リフォーム推進事業 国土交通省

 

3-2. 省エネリフォームの補助金

古民家リフォーム時に断熱材の使用により省エネ効果が向上する場合、補助金制度を利用できる可能性が上がります。

たとえば、公益財団法人北海道環境財団による「【全国対象】既存住宅における断熱リフォーム支援事業」も省エネリフォームの補助金制度のひとつです。

断熱材を天井裏に敷き詰めたり、外壁に施工したりすると補助金を受け取れる制度です。

第三次公募は2021年10月で終了しましたが、第四次公募が予定されています。

冬場の古民家は寒さが厳しいことが多く、断熱性を高めるリフォームも検討中の方はぜひチェックしてみてください。

 

参考:既存住宅における断熱リフォーム支援事業 公益財団法人北海道環境財団

 

3-3. バリアフリーリフォームの補助金

手すりの取り付けや段差の解消などのバリアフリーリフォームが対象の補助金や助成金を受け取れる制度もあります。

古民家には高さのある段差や傾斜が急な階段が多く、バリアフリーを意識したリフォームも同時に実施すると安心です。

「高齢者住宅改修費用助成制度」は、要支援・要介護の認定を受けた方がバリアフリーリフォームを行うときに住宅改修費の補助金が支給されるものです。

申請時にはリフォーム前に各市町村の介護保険担当課に相談してください。

 

3-4. 各自治体にも補助金がある場合も!

上記の他にも各自治体が実施している補助金・助成金制度があります。

お住まいの地域や移住先で活用できる制度がないか確認してみましょう。

 

今回は新潟市と神戸市の空き家の活用を推進する制度を紹介します。

新潟県新潟市の補助金制度

新潟市では市内の空き家の有効活用を促進することを目的とした「新潟市空き家活用推進事業」を実施中です。

最近では空き家を購入してリフォームを行う方が増えています。

新潟市の空き家を購入したりリフォーム工事を実施したりすると、最大50万円の補助金を受け取れる制度です。

 

参考:新潟市空き家活用推進事業

 
兵庫県神戸市の補助金制度

神戸市では、昭和56年5月以前に建てられた建物で腐朽や破損が見られた場合に解体する際は、最大100万円の補助金が支給される「老朽空家等解体補助制度」を実施しています。

神戸市にある空き家の老朽化により、周辺に甚大な影響を及ぼす前に解消できるように定められた制度です。

建物の解体を伴う工事は費用が多額になりやすいため、古民家のリフォームを検討している方にとってお得になりやすい制度といえるでしょう。

 

参考:老朽空家等解体補助制度 神戸市  

 

▼国、自治体等の補助金制度を紹介しています。


4. 古民家再生(リフォーム)の事例

古民家リフォームの魅力や工法について理解できても、実際の施工事例が気になる方は多いのではないでしょうか。

ここでは当社が今まで実施した古民家リフォームの施工事例を紹介します。

具体的にイメージしづらいと感じている方も、施工内容や費用を参考にしていただければと思います。

 

施工事例① 購入した中古物件の耐震性や防音性の強化(フルリフォーム)

古民家再生リフォーム事例①

中古物件の購入を検討中、インターネットにて当社を見つけてご相談くださいました。

ご希望いただいた車2台分の駐車スペースやベランダの新設などを実施。

またお客様からは「耐震工事に一番費用をあてたい」とうかがい、地震対策に力を入れました。

今回は柱を残した改装工事のため、解体中に手作業で構造の傷み具合をチェックしながら補強いたしました。

 
価格 約1,500万円
家屋形態 木造戸建
築年数 築60年

施工事例② 昭和36年に建てられた物件を購入しフルリフォームを実施

古民家再生リフォーム事例②

こちらのお客様は中古で築50年以上の木造戸建てを購入し、リフォームのご依頼をされました。

既存の建物を活かしてスケルトンリフォームを実施。

水まわりの設備を一新し、断熱材も取り入れた住みやすい建物に生まれ変わりました。

 
価格 約1,794万円
家屋形態 木造戸建
築年数 築60年
工事期間 約3.5ヶ月

4-3. お孫さん夫婦との同居を機に2世帯住宅へリフォーム

古民家再生リフォーム事例③

お孫さん夫婦との同居を機に、既存の家の水まわりリフォームや階段の傾斜を緩やかにする工事を実施しました。

2階に少し傾きがあったため、内部の構造部分の工事により調整。

木材の温かみを残しながら、快適な住み心地にも重視してリフォームしました。

 
価格 約1,200万円
家屋形態 木造戸建
築年数 築50年
工期 約2ヶ月

まとめ

古民家再生リフォーム まとめ

今回は古民家リフォームの特徴や工法の種類、活用できる補助金制度などを紹介しました。

古民家ならではの魅力を活かしつつ暮らしやすさを向上できるため、心も体も安らぐ住まいになるでしょう。

耐震性や断熱性、バリアフリーに配慮したリフォームを行うとより安全かつ快適な住まいになり、場合によっては補助金を受け取れます。

古民家の水まわりの設備を新しく入れ替えたいと考えている方は、増改築.com®へお気軽にご相談ください。

 

投稿日:2021/11/01

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< 著者情報 >

稲葉 高志

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ハイウィル株式会社 四代目社長

1976年生まれ 東京都出身。

【経歴】

家業(現ハイウィル)が創業大正8年の老舗瓦屋だった為、幼少よりたくさんの職人に囲まれて育つ。

中学生の頃、アルバイトで瓦の荷揚げを毎日していて祖父の職人としての生き方に感銘を受ける。 日本大学法学部法律学科法職課程を経て、大手ディベロッパーでの不動産販売営業に従事。

この時の仕事環境とスキルが人生の転機に。  TVCMでの華やかな会社イメージとは裏腹に、当たり前に灰皿や拳が飛んでくるような職場の中、東京営業本部約170名中、営業成績6期連続1位の座を譲ることなく退社。ここで営業力の基礎を徹底的に養うことになる。その後、工務店で主に木造改築に従事し、100棟以上の木造フルリフォームを職人として施工、管理者として管理

2003年に独立し 耐震性能と断熱性能を現行の新築の最高水準でバリューアップさせる戸建てフルリフォームを150棟、営業、施工管理に従事。2008年家業であるハイウィル株式会社へ業務移管後、 4代目代表取締役に就任。250棟の木造改修の営業、施工管理に従事

2015年旧耐震住宅の「耐震等級3」への推進、「断熱等級4」への推進を目指し、 自身の500棟を超える木造フルリフォーム・リノベーション経験の集大成として、性能向上に特化した日本初の木造フルリオーム&リノベーションオウンドメディア 「増改築com®」をオープン

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