耐震補強（耐震改修）工事（木造戸建て）の費用をケース別に徹底解説網羅！

築年数の経過した建物の一戸建て（一軒家）リフォームをする場合、数十年前の生活様式で建てられた建物と、現在の生活スタイルでは住まいに対する考え方も変わってきております。

その最たる例がリビングルームになります。従来は台所と居間は別々となっていましたが、現在はＬＤＫといった形でリビングとダイニングキッチンがひとつなっているのが主流です。そのため築年数の経過した建物を一戸建て（一軒家）リフォームする際には大幅な間取り変更が必要になり、２つの部屋を１つにしたり、ときには3つの部屋を1つにするのようなケースもございます。

2つの部屋を１つにする為には、柱を抜かなければいけません。その際に梁補強が必須になりますが、開口をどこまで飛ばすのか、梁背の高い木製の梁材をしようするのか？あるいは鉄骨梁での補強が必要なのか？これらは工事の内容によって総合的に判断することが多いです。

どのように補強していくのか？注意点も踏まえ解説します。

剛床工法とは、別名、根太レス工法とも呼ばれ、床板に直角に配した下地材を根太と言いますが、剛床工法では直接梁材に24mm以上の合板を張りつける工法となります。剛床工法のメリットは、梁に直接貼り付けることから、横方向へ水平耐力に強い工法となるため、地震や台風などの災害に強いことが最大のメリットとなります。新築では剛床工法での施工は標準化されましたがリフォームで剛床工法を採用する会社は少ないです。注意点も踏まえ剛床について解説します。

一戸建て（一軒家）フルリフォーム・リノベーションをしている会社の90％が基礎補強を提案しません。築45年にもなると基礎の大半は無筋基礎となります。このような基礎をそのままにし、上部構造（土台・柱・梁）のみで補強計画を立てている会社を多く見かけます。基礎より上部をガチガチに補強をしても基礎が脆弱であれば、耐震は絵に描いた餅となります。また基礎補強なくしては「耐震等級３相当」の補強計画は立てられません。また、上部構造での耐力壁の土台にはホールダウン金物を設置し、基礎と土台を緊結させなければ、基礎から土台が抜けてしまいます。実際に「熊本地震」では抜けてしまった建物が多かったのです。木構造を支える基礎は大前提となる重要な部分です。既存の建物の基礎の状況はどうなっているのか？その状態によって補強方法もことなってきます。築年数によっては重量ブロックで布基礎を形成している築古の木造住宅もあります。築30年から50年までの建物で多い布基礎の例を挙げ、基礎補強の実例をとともに解説します。

地震対策には大きく３つの工法があります。それは耐震と免震と制震です。これらの違いを解説し、従来最も多かった耐震補強工事をとともに制震工法の有効性を説明いたします。この工法は、地震にブレーキをかける工法。地震による建物の揺れをエネルギーとしてとらえ、制震装置でそのエネルギーを吸収する工法。ブレーキと同じ発想で地震で揺れる建物にブレーキをかける工法。ブレーキをかけることにより、建物の揺れ、構造体の損傷を軽減するという工法です。

開口部、サッシは採光、通風という意味で住宅にとって大切なパーツになります。

しかしながら地震に対して、窓開口は耐震にとっては弱点となってしまう箇所になります。開口部（窓）は大きく取りたい、大きくとればとるほど建物の耐力は下がっていきます。そんな悩みに答えるのが、窓周り補強になります。YKK-ap社が開発したのがフレームプラスという商品。こちらを使用することで従来の弱点であった窓をフレームで補強する工法です。

桁と布基礎固定する工法ですが、基礎へはあと施工アンカーによる接合でフレーム耐力壁として計算することができます。窓（マド）耐震が特に効果を発揮するのが、南面に縁側があり一面窓になっているような郊外の建物。YKK-ap社新商品で日本初の施工が『増改築com®』運営会社のハイウィル株式会社の事例でしたので、ＹＫＫ－ap社の構造専門の開発メンバーが多数現地に入り、弊社と共に手掛けた事例を解説します。

木造一戸建て住宅の耐震補強の費用を考えてみましょう。全国的に１５０万〜１８０万程度の金額が全国の耐震補強工事の費用相場となっております。

まず、耐震の不安があるから、リフォームという形で、耐震補強工事をしようと考えるわけですが、我々も数え切れないほどの建物の診断を行って参りました。

耐震補強をする前には必ず診断が必要になります。簡易診断から入り、その後、許容応力度計算をし建物の評点を出していきます。

国が現在耐震化を進めてはおりますが、国が「耐震補強」を進めるひとつの基準値が現行の新耐震基準での数値を「１，０」とし、

この１、０をクリアすることが一つの指標となっております。「増改築com」コンセプトでも触れていますが、

熊本地震では、耐震等級２、耐震補強でいう評点で１．０の１．２５倍の「１．２５」の建物が倒壊しています。

建築基準法の１．２５倍の耐震強度の建物が倒壊しているという現実です。

いわゆる先ほどの費用相場となる１５０万〜１８０万円という相場金額ですが、こちらは１．０をクリアするために行った耐震補強工事の全国平均の金額になっています。

弊社では耐震補強を行う際に、耐震等級３相当、つまり基準法の１．５倍の耐震強度での補強計画を立てるようにしております。費用は、現在の建物のロケーションによりますが、外からのアプロ―チが最適なのか、中からの補強が最適なのか？を現地の状況をみて判断します。大規模なリフォームと同時にされるお施主様が弊社では大半を占めるため、トータル費用を見て、お施主様にとって有利な対策をしております。