耐震が不安・・・

耐震補強を木造一戸建てリフォームでの耐震補強の工法・費用をケース別に徹底解説網羅!

耐震が不安というお悩み(耐震補強)

耐震基準の変遷と耐震補強の戦略立案について

耐震が不安というお悩み

新建新聞社発行「新建ハウジングプラスワン」
2018年11月号

 

地震大国の我が国、日本において、耐震構造という考え方を、明確にルール化されたのは1950年の建築基準法の制定になります。

 

この時に初めて木造一戸建て住宅における許容応力度計算、床面積に対して筋交い等の設置を義務化するいわゆる「壁量規定」が初めて明文化されました。それ以前も「市街地建築物法」という法律がありましたが許容応力度計算を要求するものではありませんでした。既存の木造住宅における

「耐震補強」という観点においては、この1950年制定の建築基準法を大きな分岐点として考えられています。

 

基準法は、この後、1981年に、木造住宅において、従来の「壁量規定」の見直しにより構造用合板等の面材を張った壁などが追加されました。この時、床面積あたりの必要壁長さや、軸組の種類や倍率も改定され、この改正以降に建てられた木造一戸建て住宅を従来の1950年以降1981年までの旧耐震基準に対して、新耐震基準と呼びます。

 

さらに2000年以降に、基礎形状を明確にする地盤調査等を義務化。壁や窓などの配置バランス計算が義務化され、柱、梁、筋交いなどの接合方法が

ついに明確に規定化されました。これを2000年基準と呼び、現在の最新の基準となります。

木造一戸建ての耐震補強を診断する際、我々は、その建物が、旧耐震の建物なのか?新耐震の建物なのか?2000年基準の建物なのか?をひとつの目安として、参考にしているのです。

 

耐震から話題がそれますが、構造体の呼び名として、1950年の制定後の建物を耐震構造と呼び、1950年以前の建物は柔構造となる伝統工法いわゆる基礎無しでの建物は、耐震補強の工法そのものの施工方法が根本的に変わって参ります。現在の言葉にするならば、50年以降の耐震構造に対して、制震構造と呼べる建物になります。

古民家と呼ばれる建物や蔵などはまさに「制震構造」となります。現在ご覧いただいているこちらの増改築comという木造に特化した大規模改築、大規模なリノベーションのホームページを立ち上げた理由は、まさにこの耐震基準の考え方を誤ってはいけない。という考えがコンセプトとなっております。

お施主様が見落としている基準のイメージと施工者から見た基準の抜け穴について下記にて解説していますので、ご覧いただきたいと思います。是非、共有しておきたいポイントとなってきます。

 

 

一戸建てリフォームにおける耐震補強とは?

 

創業大正8年ハイウィルで、一戸建て(一軒家)リフォームを相談されるお客様の多くは、リフレッシュのような改装を希望されるお客様よりも、大規模なスケルトンリフォームといったフルリフォーム(全面リフォーム)のケースが大変多いのですが、そのお悩みの中でも最も多いのが、「地震が起きても安全な住まい」です。木造の耐震補強工事にはさまざまな工法があり、現在の建物の状態からリフォーム後の状態を想像した時に、どこの耐震補強が出来るのか?

また、建物の中から耐震補強工事をする方が費用的に有利になるのか、あるいは、外から耐震補強工事をする方法が良いのか?建物によって立地条件により、玄関以外の2面〜3面が隣家との離隔距離がなく、外部からの耐震補強が難しいケースあります。逆に、建物の中をそこまでいじることなく、外部の補強や断熱を希望されるケースなどもあります。

これらのご要望に、建物のロケーション、そして先ほどお話した、既存の建物の築年数より耐震補強工事の最適解を求めていく流れとなります旧耐震基準の手刻みで建てられた築古の木造一戸建ての建物を改築し耐震補強するためには、手刻みでの加工が必須になってきます。使う柱や梁に新たな構造材を組み補強する作業が必要なため熟練を要するのは言うまでもありません。

 

 

【ケース別】 木造一戸建ての耐震補強の工法の紹介

 

以下のコンテンツでは実例を通して、一戸建て木造の一戸建て(一軒家)リフォームでの最も重要となる部位の補強例を解説しています。ご覧ください。

ポイント① 土台と柱の補強について

耐震が不安というお悩み

柱の新設、差し替え、部分補強、土台差し替え土台新設など既存の建物に応じた補強が必要になります

築年数がある程度経過した建物になりますと水まわりの土台などは腐食していることが多く土台差し変えなどが必須となります。外壁のメンテナンスが行き届いていない建物などは水が壁内に入り込み柱を腐食させている場合もあります。ハイウィルではスケルトン状態になった段階でお客様と一緒にに骨組を確認し、適切な補強工事を行います。柱と梁の仕口を金物(金具)で耐震補強、土台と基礎の緊結(ホールダウン金物)、筋交いへの柱頭、柱脚部への金物補強は重要になってくるポイントです。

ポイント② 梁を使った補強について

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大スパンでのLDKを可能にする補強方法に梁による構造補強があります。

築年数の経過した建物の一戸建て(一軒家)リフォームをする場合、数十年前の生活様式で建てられた建物と、現在の生活スタイルでは住まいに対する考え方も変わってきております。

その最たる例がリビングルームになります。従来は台所と居間は別々となっていましたが、現在はLDKといった形でリビングとダイニングキッチンがひとつなっているのが主流です。そのため築年数の経過した建物を一戸建て(一軒家)リフォームする際には大幅な間取り変更が必要になり、2つの部屋を1つにしたり、ときには3つの部屋を1つにするのようなケースもございます。

2つの部屋を1つにする為には、柱を抜かなければいけません。その際に梁補強が必須になりますが、開口をどこまで飛ばすのか、梁背の高い木製の梁材をしようするのか?あるいは鉄骨梁での補強が必要なのか?これらは工事の内容によって総合的に判断することが多いです。

 

どのように補強していくのか?注意点も踏まえ解説します。

 

ポイント③ 2階床の剛床化について

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梁と下地を直接固定する剛床工法

剛床工法とは、別名、根太レス工法とも呼ばれ、床板に直角に配した下地材を根太と言いますが、剛床工法では直接梁材に24mm以上の合板を張りつける工法となります。剛床工法のメリットは、梁に直接貼り付けることから、横方向へ水平耐力に強い工法となるため、地震や台風などの災害に強いことが最大のメリットとなります。新築では剛床工法での施工は標準化されましたがリフォームで剛床工法を採用する会社は少ないです。注意点も踏まえ剛床について解説します。

ポイント④ 基礎補強について

耐震が不安というお悩み

旧耐震基準の無筋基礎へは基礎補強は必須です

一戸建て(一軒家)フルリフォーム・リノベーションをしている会社の90%が基礎補強を提案しません。築40年にもなると基礎の大半は無筋基礎となります。このような基礎をそのままにし、上部構造(土台・柱・梁)のみで補強計画を立てている会社を多く見かけます。基礎より上部をガチガチに補強をしても基礎が脆弱であれば、耐震は絵に描いた餅となります。また基礎補強なくしては「耐震等級3」の補強計画は立てられません。また、上部構造での耐力壁の土台にはホールダウン金物を設置し、基礎と土台を緊結させなければ、基礎から土台が抜けてしまいます。実際に「熊本地震」では抜けてしまった建物が多かったのです。木構造を支える基礎は大前提となる重要な部分です。既存の建物の基礎の状況はどうなっているのか?その状態によって補強方法もことなってきます。築年数によっては重量ブロックで布基礎を形成している築古の木造住宅もあります。築30年から50年までの建物で多い布基礎の例を挙げ、基礎補強の実例をとともに解説します。

ポイント⑤ 制震ダンパーによる対策

地震対策には大きく3つの工法があります。それは耐震と免震と制震です。これらの違いを解説し、従来最も多かった耐震補強工事をとともに制震工法の有効性を説明いたします。この工法は、地震にブレーキをかける工法。地震による建物の揺れをエネルギーとしてとらえ、制震装置でそのエネルギーを吸収する工法。ブレーキと同じ発想で地震で揺れる建物にブレーキをかける工法。ブレーキをかけることにより、建物の揺れ、構造体の損傷を軽減するという工法です。

 

ポイント⑥ 開口部(窓)を補強する新工法

耐震が不安というお悩み

診断結果に基づき、設置位置が決定されます。既存の構造計算書とともにダンパー設置後の構造体力がわかります。

開口部、サッシは採光、通風という意味で住宅にとって大切なパーツになります。

しかしながら地震に対して、耐震にとっては弱点となってしまう箇所になります。開口部(窓)は大きく取りたい、大きくとればとるほど建物の耐力は下がっていきます。そんな悩みに答えるのが、窓周り補強になります。YKK-ap社が開発したのがフレームプラスという商品。こちらを使用することで従来の弱点であった窓をフレームで補強する工法です。

桁と布基礎固定する工法ですが、基礎へはあと施工アンカーによる接合でフレーム耐力壁として計算することができます。窓(マド)耐震が特に効果を発揮するのが、南面に縁側があり一面窓になっているような郊外の建物。YKK-ap社新商品で日本初の施工が弊社の事例でしたので、YKK-ap社の構造専門の開発メンバーが多数現地に入り、弊社と共に手掛けた事例を解説します。

 

ポイント⑦ 築古の建物が新築の最高耐震基準の耐震等級3へリフォームできる特許工法

耐震が不安というお悩み

基礎と耐力壁を結合壁倍率6.3倍の特許工法

木造一戸建て住宅の耐震補強の費用を考えてみましょう。全国的に150万〜180万程度の金額が全国の耐震補強工事の費用相場となっております。

 

まず、耐震の不安があるから、リフォームという形で、耐震補強工事をしようと考えるわけですが、我々も数え切れないほどの建物の診断を行って参りました。

耐震補強をする前には必ず診断が必要になります。簡易診断から入り、その後、許容応力度計算をし建物の評点を出していきます。

 

国が現在耐震化を進めてはおりますが、国が「耐震補強」を進めるひとつの基準値が現行の新耐震基準での数値を「1,0」とし、

この1、0をクリアすることが一つの指標となっております。「増改築com」コンセプトでも触れていますが、

熊本地震では、耐震等級2、耐震補強でいう評点で1.0の1.25倍の「1.25」の建物が倒壊しています。

建築基準法の1.25倍の耐震強度の建物が倒壊しているという現実です。

いわゆる先ほどの費用相場となる150万〜180万円という相場金額ですが、こちらは1.0をクリアするために行った耐震補強工事の全国平均の金額になっています。

 

弊社では耐震補強を行う際に、耐震等級3相当、つまり基準法の1.5倍の耐震強度での補強計画を立てるようにしております。費用は、現在の建物のロケーションによりますが、外からのアプロ―チが最適なのか、中からの補強が最適なのか?を現地の状況をみて判断します。大規模なリフォームと同時にされるお施主様が弊社では大半を占めるため、トータル費用を見て、お施主様にとって有利な対策をしております。

 

 

 土台と柱の補強について   
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 梁を使った補強について   
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 2階床の剛床化について   
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 基礎補強について      
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 制震ダンパーによる地震対策 
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 開口部窓を補強する新工法  
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 築古の建物が新築の最高耐震基準の耐震等級3へリフォームできる特許工法
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