戸建フルリフォームなら「増改築.com®」TOP＞さまざまな悩み・不安＞耐震が不安という悩み>耐震・制震・免震どれがいい？

地震対策の技術工法として、皆様がよく皆様が聞く言葉は、 「耐震」「制震」「免震」の3つの言葉ではないでしょうか？

建物自体の地震対策には、 3つの工法があると言われています。

（１）制震

（２）耐震

（３）免震

この3つの工法が代表的かと思います。

それでは、この3つの工法の工法自体の違い・メリット＆デメリットを、比較すると一体どうなのでしょうか？   

改めて、説明致します。   

（１）制震　　 

地震の揺れに対し、建物の壁にダンパーなどを設置することでブレーキをかける工法。

地震による建物の揺れをエネルギーとしてとらえ、 制震装置でそのエネルギーを吸収します

（正しくは熱に変えます。） 

「熱に変える」ということは、ブレーキと同じ発想で、地震で揺れる建物にブレーキをかけることにより、建物の揺れ、構造体の変形や損傷も軽減出来ます。免震に比べて経済的で間取りや敷地に制約がありません。 

【メリット】 　

・工期が短くすむ 　

・費用が安くすむ 　

・建物の損傷を軽減できるので、地震後に住めることを考え、建物自体の長寿命化を促進できる。 　

・設置制限がほとんどない 　

・リフォームでも施工可能 

【デメリット】 　

・耐震工事など他の工法に比べて、一般的に認知が低い。  

・本当に効果がある商品か、効果がないものか検証が必要

・損傷防止目的ではなく倒壊防止目的の商品があるので注意が必要

（２）耐震　　 

地震に耐えるために、建物の構造をより強固に固め、 地震に対して真っ向から受け止めて、耐えるという工法。 

ただし、固めることにより地震の揺れがそのまま建物に伝わるため、他の工法に比べて揺れは一番大きい。1981年の建築基準法改定の新耐震基準以降の建物は全て義務化。

【メリット】

 ・施工上の制約がない 

・一般的に採用する人が多く認知度も高い。 

【デメリット】 

・建築基準法の最低レベル「耐震等級1」では何度も地震が起きた時に、耐える力が残っていない場合がある。

 ・現行基準は地震が起きたときに倒れはしないが、命は助かるという前提の基準となっていることを認識している人が少ない。建物に損傷が起き、内部の構造がガタガタになってしまう場合がある 。

 （３）免震 

基礎と土台の間にエネルギー絶縁装置（積層ゴムやローラーなど）を設置して、 構造躯体に作用する地震エネルギーを基礎で止め、上部構造体に伝えないようにする工法。

 地震対策として最も有効とされていますが、 費用が非常に高く、敷地や立地に制約がある。

  【メリット】

 ・基礎と土台にエネルギー絶縁装置を設置するため、効果としては№1

 ・建物自体の損傷を軽減できるため地震後に住むことができることを考えている

 ・揺れにくい  

【デメリット】

 ・躯体をいじるため、費用が高い 

・施工上、敷地や立地に制約がある 

・強風時に建物が揺れてしまうため震度6以上でしか作動しないようにストッパーを設置

  となります。  住宅の建築会社の99%が耐震工事を採用しているといってよいでしょう。

免震は耐震補強の場合、現実的な工法とは言えませんので、ここでは比較しません。

ここでは、近年ブームともいえる「制震ダンパー」についての考え方について注意点も踏まえてお話ししたいと思います。

制震工法はここ数年でだいぶ認知が進みました。

様々なメーカーからたくさんの商品や装置が出ております。

一流メーカーであるKYB社のビル免震、制震でのデーター改ざん、東洋ゴム工業の免震偽装などで業界不信が表面化しましたが、そもそも制震は地震に本当に効果があるのでしょうか？

専門家は、一定の効果が認められた商品や工法もあるが、性能的に疑わしい商品や粗悪品があると言っています。

では、どのような商品、工法であれば、地震に対して効果があると言えるのでしょうか？

そして、どのような商品や装置なら良いのでしょうか？

制震商品は主に壁内に設置しますが、種類は、壁面全体に設置するタイプや筋交いタイプ、仕口タイプ、方杖タイプと様々な種類があります。

ダンパーの構造自体も車のブレーキと同じ原理から、ゴムで地震エネルギーをブレーキするタイプや車のショックアブソーバーと同じ原理を利用しオイルで地震エネルギーを吸収するタイプのものなどさまざまです。

まず問題なのが、これらの施工基準が明確に基準法や耐震改修のルールで定められていない事です。

その為、各メーカーの性能を工務店自身、施主自身が判断しなければなりません。

制震はそもそも地震エネルギーを吸収して建物（架構）の変形を抑える考えに基づいています。

つまり、変形してからではなく、変形させないために設置するということがポイントとなります。

「制震自体を検討する場合には、基準ギリギリとせず、制震壁は余力程度に！」と耐震構造の権威として有名な京都大学の五十田教授は言っています。

五十田先生はわかりやすい図で説明してくれました。

この図を見てお分かりの通り、基準ギリギリでの制震ダンパー設置には注意が必要であるということです。 

例えば、一番左の耐震等級２は必要性能を100%とすると制震壁で30%分の性能を追加している状態です。 

 制震壁では性能が保持されることが特徴なので、大地震後に耐力壁の性能が低下しても合計70%程度の性能が残ります(図1)。 

 これを、耐震壁と制震壁で性能が100%となるようにしてしまえば、耐震壁にかかる負担が大きくなり、大地震後は40.5％の性能しか残りません。（耐震等級１） 

「これでは2回目の地震にとても耐えられない」と五十田先生は言います。  

一方耐震で必要性の横の100％を確保し、制震で50％の性能を上乗せした場合、1回目の大地震後も性能は110％残ります。（耐震等級３） 

 これなら2回目の大地震にあっても耐えられます。  

「制震を生かすも殺すも設計次第」と五十田先生は言っています。 

 専門家の話を聞いてもわかりますが、制震とは、絶対的な耐震構造の上にその耐震性能を守るために設置するものだということなのです。

熊本地震では耐震等級２（基準の1.25倍）の耐震性能の住宅が繰り返しの地震で倒壊しました。

しかし、同じ益城町の中で、現行の建築基準の2倍の壁量で設計、施工していた建物はほぼ無傷であったことがわかっています。

つまり、そもそもの耐震性能をどこまで上げておくのか？

基本となる耐震性能をどこまでの基準へもっていくのか？

ということですね。

耐震等級３の建物そこへ制震を付加的に何パーセントいれるのか？という考え方です。

制震前提の計画は危険であることがわかります。

このような考え方をもつ必要があるということです。

『耐震等級』を上げていく ＝ 建物を『堅く』する。 見た目の揺れは小さくなりますが、 建物に伝わる『衝撃』は、逆に『大きく』なります。

地震の揺れを軽減させて衝撃を和らげ、家を傷めないようにする技術が制震となります。建物損傷が軽減されるため、繰り返される余震に有効とされていますが使い方の目的を間違えないことがポイントです。