基礎補強工事の正しい補強方法を施工事例で解説！

 ポイント④は基礎の補強工事です。

一戸建て（一軒家）リフォームする際に、従来の基礎である布基礎をベタ基礎に変更し補強する事例を取り上げ、正しい基礎補強施工について解説していきたいと思います。

まず、タイトルにあります通り、「旧耐震基準の建物は基礎補強が必須です！」と書きましたが、そのお話からしたいと思います。

耐震等級３の必要性は「増改築.com」を弊社ハイウィルが立ち上げた経緯に通じるところがありますが、「増改築.comコンセプト」を、お読みいただければお分かりの通り、国で定めている基準値が、人命を守る最低限の基準となってることにあります。

もちろん、人命が最優先です。しかしながら、ここに建物へのダメージについては全く謳っていないのです。これは、建築基準法の基本的な考え方が人命の最優先にあるからになります。 2000年に定められた現行基準では、震度7クラスの地震に対しても即倒壊しないレベルの耐震性能（性能評価制度での耐震等級1）の住まいしか建築できないと定められました。

記憶に新しい2016年（平成28年）4月14日に発生した熊本地震において、最も被害を受けた益城町においては、現行建築基準法で建てられた住宅が51棟全壊していました。 さらには築10年未満の耐震等級２（基準の1.25倍）「絶対に倒壊しない」と考えられていた建物が「倒壊」してしまった事実は建築業界に衝撃をもたらしました。

「倒壊」と「全壊」は全く意味が異なります。 「倒壊」は生存空間がなくなるほど潰れた状態であり、「全壊」のように建物が大きく傾き構造体に大きな被害が生じているレベルとは一線を画すレベルだからです。

建築基準法上の1.25倍の「耐震等級２」で、「倒壊」をさせてしまったために、現在の新築住宅では、耐震等級２の上の基準となる耐震等級３（基準の1.5倍）での建設が増えてきました。 新築でも未だに等級１、等級２で施工されているところもあるくらいですが、新築ではないリフォーム（耐震補強）については、実際のところ、国は、現行の基準を満たしていない建物は、現行基準である（評点1.0）をクリアしましょう。という最低レベルの基準で話をしているのです。その為、世間一般的に行われている耐震補強は、この基準が目安になっております。

 無筋コンクリートの基礎を抱き基礎で補強するのが本来の耐震補強と言えます。しかし、熊本地震での被害を見て分かる通り、この評点1.0では不安が残るのです。 我々は、既存の建物を新築での最高基準である耐震強度が現行の+50％である耐震等級３≒評点1.5をクリアできないだろうかと考えてきました。

既に建てられてしまっている建物の耐震補強リフォームの範疇において、耐震等級３への性能アップは、はたして可能なのでしょうか？

答えはイエスです。 しっかりとした、正しい基礎補強をすることで実現するのです。「増改築.com」へお問い合わせをされるお施主様の多くが、耐震面での不安をお住まいの中の建物や、これから購入する建物に感じておられます。

既築の建物への補強工事で耐震等級３の構造躯体をを提供できないだろうか？

これが、熊本地震後の課題でもありました。 そのポイントとなるのが基礎補強になります。

『増改築.com®』では数多くの一戸建て（一軒家）リフォーム（柱残しのスケルトンリフォーム）をしてきましたが、その建物のほとんどが新耐震以前に建てられた築40年以上のいわゆる旧耐震基準の建物です。

旧耐震基準（1981（昭和56）年5月31日までの建築確認で建てられた基準）の建物の多くは「無筋基礎」であるケースが多い為、基礎補強が必須になってきます。リフォーム会社の多くは、旧耐震基準の建物であっても基礎補強をしないケースが多く、基礎より上部の構造体のみで補強をして、構造評点（上部構造評点）を上げようとします。しかし、いくら上部の構造体を補強しても基礎が土台から抜けてしまう、もしくは基礎が破断してしまえばその補強は絵に描いた餅となってしまうわけです。そのため、旧耐震基準で建てられている建物をフルリフォームされるのであれば、必ず基礎補強は視野に入れていただきたい工事となります。

鉄筋探査機による検査を行い既存住宅の基礎が鉄筋コンクリート基礎であるか、無筋基礎であるかのチェックを行っていきます。旧耐震基準と新耐震基準の前後の年代では鉄筋コンクリート基礎と無筋基礎が入り乱れている現状がありますので、必ず検査が必要です。無筋基礎であれば、基礎補強がリノベーションでは必須になってきます。

鉄筋探知機による調査後、無筋基礎であることが判明した場合、基礎補強が必要となるわけですが、既存基礎に補強アンカーを打ち込んではたして問題ないだけの強度があるのか、既存基礎をコア抜きして圧縮強度試験を行うことがあります。役所の申請を必要とする増築工事、検査済証のない建物の申請などでは民間の指定検査機関での申請などでは強度結果を要求されることもあります。ここでは既存基礎のコア抜きはどのように行われるのか動画を公開します。

では具体的にどのような補強をするのでしょうか？
基礎部分にフォーカスして補強工事について触れてみたいと思います。

まず現場調査にお伺いして診断させていただくわけですが、基礎について述べると

１：基礎の立上り部分のクラック（不同沈下が原因の場合が多い）
２：無筋（鉄筋が入っていない）の基礎コンクリート（ブロック基礎の場合もあります）

３：建物の外周部のみ基礎がある。（室内の間仕切りに基礎がない）
４：基礎の立ち上がりが低く、土台が腐っている

　上記のケースのような場合、

耐震補強工事に欠かせない構造計算も正確に出来ないので構造計算が出来る状況にのせることが必須事項となるわけです。
　
まずは補修方法です。補修と補強は違いますので注意が必要です。
コンクリート基礎のひび割れの対処方法として、軽微なヘアークラックの場合エポキシ樹脂を充填して強固に固める方法で施工します。

また、ある程度大きなひび割れで、構造上影響のありそうなものは、エポキシ樹脂で固めた上にコンクリートを打ち増しします。

その際既存の基礎にはケミカルアンカーを打ち込み、しっかりと鉄筋で緊結することが重要です。

次に、無筋コンクリート基礎の補強方法です。
 

上記のような基礎の場合、一体化されていないため水平方向の地震に非常に弱いといえます。

まず、基礎を一体化する補強が必要です。

無筋基礎の場合、既存基礎に抱き合わせる形で新たな基礎を増し打ちするわけですが、外側もしくは内側に、鉄筋コンクリート基礎を既存の基礎に抱かせる形で一体化させます。（増し打ち・抱え基礎・抱き基礎・添え基礎・ツイン基礎等と呼ばれます。）

その際既存の基礎にはケミカルアンカーを打ち込み、しっかりと鉄筋で緊結し、新しい基礎と土台はアンカーでしっかり緊結することが必須です。

抱え基礎をしない、出来ないロケーションなどではアラミド繊維（基礎補強材）による布基礎補強をするケースもございます。

弊社では、通常の簡易基礎であっても、地盤が良好な場合、地震が来ても耐えられるベタ基礎への基礎補強を実施するケースがあります。　

フルリフォームをする際にスケルトン状態まで解体するメリットは、木構造の傷みを躯体を裸にすることで把握できる点もメリットですが、上の写真のように、基礎全体のチェックができる点が挙げられます。ここでは、築４５年の建物のベタ基礎への補強の流れを見ていきましょう。こちらの現場でございますがお施主様のご子息様が基礎工事会社にお勤めの方でしたので、打ち合わせは大変スムーズにいきました。

基礎補強で重要なのは、底面のベースだけではなく既存の布基礎に新たに立ち上がり基礎を新設し、しっかりと一体化させることです。面で支えるベタ基礎ですが、立ち上がり部分に基礎を抱かせないで底面のみで補強している現場をみますが、これはベタ基礎補強と言えません。既存の布基礎に立ち上がり基礎を抱かせなければ、ただの湿気防止の土間打ちと変わらないからです。

立ち上がり基礎の補強方法は、「あと施工アンカー」と言いますが、既存基礎にケミカルアンカーを150ミリピッチで千鳥状に打ち込み、そのケミカルアンカーに新設する基礎の立上りの鉄筋を差し込んで、新しく作るベタ基礎の鉄筋と一体化させて面で基礎を支える工法です。その後防湿シートを設置し底面の配筋、ベースコンクリート（耐圧盤）を打設後、立上りコンクリートを打設します。

配筋前には、土台・大引きと言った床組部分を腐食腐朽しないよう極力乾燥した状態に保つために、そして蟻害を防ぐための防湿対策として防湿フィルムのを敷きこみます。重ね幅は300mm以上とし、配筋が完了後に全面にコンクリートで押さえます

立ち上がり基礎への補強はアンカー筋、ヨコ筋（主筋・腹筋）、そしてベース筋・補強筋はすべてＤ１３の鉄筋を使用し、タテ筋となるあばら筋のみＤ１０とします。底面コンクリートの被り厚をしっかりと確保できるようスペーサーで一定の間隔を確保します。

ここでコンクリートミキサー車を呼んで生コンクリートを圧送、耐圧盤より打設していきます。ここ最近の新築ではベタ基礎の底面と立ち上がりを1回打ちする会社も増えてきましたが、リフォームでの基礎補強では2度打ち、2回打ちとなります。