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大谷石が基礎のケース『大谷石基礎補強』のポイント
大谷石基礎は「あと施工アンカー」が効かない
こちらの事例は東京都台東区谷中での築60年を超える長屋住宅の切り離し解体リノベーション事例となります。
こちらの建物の基礎は複雑で、建物正面と側面が大谷石基礎、長屋切り離し面はブロック基礎となっており、裏は束石のみという状態の建物でした。今回の台東区谷中のN様邸の長屋切り離しリノベーションでの基礎補強計画では、大谷石基礎部は、配筋を差し込む際のあと施工アンカーが効かないため、内側と外側から添え基礎で挟み込む形、かつ金物をコンクリート打設前に固定し、基礎と土台、柱を連結させる補強を計画、束建てとなっていた裏面は新設基礎を、切り離し部はブロック基礎となっていたため、構造体を一体化させるため、柱一本分セットバックし新たに新設基礎を設置する計画としました。
戸建てフルリフォーム・リノベーション等の大規模なリフォームに際してはスケルトン化することが多く、本格的な性能向上リフォームが可能です。とはいえ既存の問題点をすべて解決し、「新築並み」、あるいは「新築の最高基準レベル」へ性能向上をはかるのは容易なことではありません。性能向上という意味では最も重要な耐震性、その中でも最も重要なのが基礎補強といっても過言ではありません。
絶対にやってはいけないのは基礎を無視した上部構造のみの耐震補強。旧耐震基準の無筋基礎の建物へ基礎補強を無視して、上部構造のみを耐震化する業者もありますが、これでは「耐震性能」は絵に描いた餅となってしまいます。
ここでは、通常の無筋基礎ではなく、基礎が大谷石であった際の抱き基礎補強のポイントを解説していきたいと思います。
図面下部（建物正面）と側面（図面右）が大谷石基礎
▲柱を設置する箇所へは、増し基礎の基礎配筋時に耐震用金物をコンクリート打設前に基礎に打ち込み、コンクリート打設後に基礎・土台・柱を連結一体化させます。
▲鋤取り後指定の基礎補強部へ根切を行います。
▲根切後の砕石を敷き転圧します。
▲既存の大谷石の基礎部分は、立ち上がり部分を内側と外側から両サイドから「配筋していきます。
▲長屋の切り離し部は、構造体を分離するため、柱1本分内側にセットバックし、独立した基礎を新設します。
▲間取り変更により新たに壁となる部分へは基礎を新設します。新設部への配筋。
▲既存の大谷石部分は、両サイドから基礎を立ち上げ補強します。柱脚部へは予め補強金物を打ち込み基礎と土台柱が連結され一体化されます。
▲木工事時に新たに新設される柱の位置へも同様にコンクリートで一体化される前に金物を埋め込みます。
▲配筋が完了。ベース部分は湿気防止用にコンクリートを打ちます。
▲打設前に再度、構造設計担当者と配筋のチェックを行います。
▲コンクリートミキサー車による圧送が始まります。
▲コンクリート打設完了。
▲打設後は湿潤期間を置きます。
▲玄能で叩いて指定の高さまで押し込む。
▲アンカーをある程度手で押し込んでいく。
▲新規基礎部分に用いるアンカーボルト。力の掛かる部分には、定着長さを稼げる曲がり部分が大きなアンカーを使用。
▲長屋の切り離し部の基礎新設。アンカーボルトは土台設置時に固定します。
▲両サイドから基礎で補強され型枠が外されました。
▲大谷石基礎周りの補強基礎が完成しました。
▲配筋時に基礎に緊結した金物を固定。これで基礎、土台、柱の連結することで地震時の引き抜きに耐えます。
N様邸では抱き合わせ基礎（増し基礎・添え基礎・ツイン基礎）での基礎補強を行いました。N様邸のように築60年以上の建物になると、基礎が無かったり、石場建てによる基礎であったり、大谷石基礎であったりと、通常の旧耐震基準で建てられた建物の無筋基礎への基礎補強法ではなく、その基礎により補強法が異なります。N様邸は大谷石とブロック基礎が混在し、建物裏面は束石のみで建物が支えられている状況でした。そこで大谷石部分へは内側と外側から挟み込む補強をし、主要柱脚部へは、引き抜き防止対策でコンクリート打設前に、基礎と土台と柱を一体化させる金物で構造の一体化を図りました。戸建てリノベーション（フルリフォーム）の世界では、未だに旧耐震基準の無筋基礎の建物へ基礎補強を行わないリフォーム会社が大半を占めます。基礎を無視し、土台から上部の構造体のみを補強して評点を出しても、制震ダンパー等である程度の数値は稼げます。しかし、足元となる基礎をおろそかにしてしまうと大地震が起きた際にせん断力が働き、土台が基礎から抜けるような事態になるケースもあるため、大規模な戸建てリノベーションをされる際には、木造を熟知し、実績が豊富な会社へ相談することをお勧めする理由でもあります。
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フルリフォーム（全面リフォーム）で最も大切なのは「断熱」と「耐震」です。性能向上を第一に考え、末永く安心して住める快適な住まいを目指しましょう。
＜ 著者情報 ＞
ハイウィル株式会社 四代目社長
1976年生まれ 東京都出身。
【経歴】
家業（現ハイウィル）が創業大正8年の老舗瓦屋だった為、幼少よりたくさんの職人に囲まれて育つ。
中学生の頃、アルバイトで瓦の荷揚げを毎日していて祖父の職人としての生き方に感銘を受ける。 日本大学法学部法律学科法職課程を経て、大手ディベロッパーでの不動産販売営業に従事。
この時の仕事環境とスキルが人生の転機に。 TVCMでの華やかな会社イメージとは裏腹に、当たり前に灰皿や拳が飛んでくるような職場の中、東京営業本部約170名中、営業成績6期連続1位の座を譲ることなく退社。ここで営業力の基礎を徹底的に養うことになる。その後、工務店で主に木造改築に従事し、100棟以上の木造フルリフォームを職人として施工、管理者として管理。
2003年に独立し 耐震性能と断熱性能を現行の新築の最高水準でバリューアップさせる戸建てフルリフォームを150棟、営業、施工管理に従事。2008年家業であるハイウィル株式会社へ業務移管後、 ４代目代表取締役に就任。250棟の木造改修の営業、施工管理に従事。
2015年旧耐震住宅の「耐震等級３」への推進、「断熱等級４」への推進を目指し、 自身の500棟を超える木造フルリフォーム・リノベーション経験の集大成として、性能向上に特化した日本初の木造フルリオーム＆リノベーションオウンドメディア 「増改築com®」をオープン。
公開日：2020/10/23
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改正後の新法では、4号特例措置が廃止され、一般住宅の多くの建物である2階建て以下かつ200平方メートル以下の建築物は2号となり、大規模修繕・大規模模様替えを行う場合には、建築確認申請が必要となります。
大規模修繕や大規模模様替えを行う場合、
つまり、主要構造部（壁、柱、床、梁、屋根、階段）の50％を超える修繕工事等を行う場合は、建築確認申請が必要となることが決まりました。
今回の改正では、床の下地を含む張替え、階段の変更、間取りの変更等が含まれます。
詳細解説はこちらをお読みください。
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