戸建フルリフォームなら「増改築.com」TOP ＞ コラム ＞ 買ってはいけない建売住宅 > 後悔する前に知っておきたい建売住宅の耐震・断熱性能を解説

増改築.ｃｏｍ®では地震大国日本での現行法の基準耐震基準である耐震等級１そして、1にも満たない中古住宅に対して警報を鳴らしてまいりました。

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熊本地震が業界に投げかけた課題/戸建てフルリフォーム・フルリノベーションなら増改築.com® (zoukaichiku.com)

戸建住宅の長寿命化に真剣に取り組んでいる増改築.ｃｏｍ®やその他の会社では耐震等級３を標準の仕様として考えています。耐震等級１は阪神淡路大震災と同等程度の地震が起こっても倒壊する恐れのない強度となります。耐震等級1は嫌な言い方をすると地震が起こってしまった際には倒壊しなければ壊れても良いとう内容となります。現実問題、今でも東日本大震災の余震起こっているこの状況でその後の余震にその建物も耐え続けることが出来るのでしょうか。答えはＮＯです。そこで、増改築.ｃｏｍ®では新築はもちろん中古住宅でも耐震等級３を取得、上部構造評点を国の基準の1.5倍以上で構造計画することを前提としてお話を進めます。

しかし、建売住宅では耐震等級3を取得している建物は多くはありません。そこでセルフチェックの方法をお伝えさせて頂きます。建売の購入で後悔しないように抑えておきましょう。

1. 長方形の家よりも正方形のお家が地震に強い
2. 在来工法＋構造用パネルの家
3. 屋根の種類を考える
4. 建物の角から９０センチメートル以内に窓がある場合は要注意
5. 耐震診断問診票で耐震性をチェックしてみよう
6. 耐力壁のバランスに注意
7. ビルトインガレージ（建物の内部に車庫を組み込んだタイプのガレージ）のある住宅は詳しい診断が必須
8. 耐震性をアップさせる「耐震補強工事」
9. 木造2階建ての場合は耐震診断を第3者機関にお願いする必要がある

では具体的に解説していきます。

耐震性はバランスの良い建物の方が強くなります。専門的には偏心率という指標があり、0.15以内で耐震

計画を立てます。構造計算書まで用意をしている会社は少ないため、出来る限りのアドバイスをさせていただく形になりますが、できるかぎり正方形のお家が良いでしょう。建物は土地価格が高いエリア程、土地に合わせて面積を最大化して建物を建てますが、例えば旗竿地と呼ばれる旗のような形で持ち手の細くなった通路を通って奥に家を建てている場合などは、割と四角いお家が多いですが、土地が長細い場合などはそれに合わせて建物を建てるので建物自体も細長い家となってしまいます。細長い家（長方形）の家長辺と短辺がありますが、例えば長辺に対して直角の揺れには強いと思いますが、長辺と同じ方向に揺れた場合は弱くなります。ご自身でも箱などで実験を行ってみてください。わかりやすいと思います。

もちろん、設計上は同じように耐震性はクリアしていると思いますが、安定性を考えた場合、どちらに優位性が見られるかは明らかだと思います。

また、耐震性能は経年劣化とともに徐々に落ちていきます。つまり、耐震等級１のギリギリの性能で建てられたお家は早い段階で耐震等級１すらも下回ってしまう危険性があります。

同じように形のいびつな建物はバランスの悪い建物となるため、注意が必要になります。

また、同じようにビルトインガレージ付きの家などもバランスの悪い家となります。

このような物件は構造計算を行わない場合は買ってはいけない建物となります。検討を控える方が良いとは思いますが、予算や物件が滅多に販売されないなどの状況によっては購入を検討せざるおえないこともあるかと思います。そのような場合は専門家に耐震診断を依頼しましょう。

住宅の工法はたくさんありますが、建売住宅では木造軸組工法（在来工法）とツーバイフォー工法（枠組み壁工法）が主流です。ご存じの方も多いと思いますが、簡単に言ってしまえば、木造軸組工法は柱と梁で家を支えていて、ツーバイフォー工法は壁で家を支えています。単純に線よりも面で支えられた方が強くなりますし、ツーバイフォー工法の方が強い家となります。

現在は木造軸組工法に構造用パネルを使用して補強する工法が多くなっています。軸組み＋枠で家を支えることにより強固な建物にすることが可能となりました。

ただしデメリットもあります。ツーバイフォー工法は部屋の間仕切りが耐力壁となるので、将来的に間取りの変更を行う事が難しい点が挙げられます。木造軸組工法では間取りの変更が可能となりますので両工法のメリットが利用できます。

屋根も家の耐震性能に関係してきます。条件によっても変わってきますが、基本的には重い屋根程地震に弱く軽い屋根の方が地震に強くなります。実際に東日本大震災で倒壊した家は瓦を使用した建物の割合が多くなりました。

一坪あたりの屋根の重さを比較してみると、日本瓦は165キログラム、スレートは68キログラム、ガルバニウム鋼板だと17キログラムとなります。比較すると重さの違いに驚かれると思います。建売住宅では、カラーベスト・スレートを採用している建物が多いと思いますので、あまり気にするポイントではないかもしれませんが、知識としてみにつけておきましょう。

建売住宅ではこの条件のお家を見ることはあまりないと思いますが、こちらも知識として知って欲しいと思います。また、中古物件の検討をする場合などはチェックポイントに加えて頂ければと思います。これは感覚的にも感じると思いますが、建物の特に四隅は家を支えるうえで重要な部分となります。そこが窓などの場合、筋交い（すじかい）なども入れられない状態になるので、強度が弱くなってしまいます。また、窓が多い物件も要チェックです。窓は日の光を取りいれるためには必要なものですが、窓が多い物件は耐震性を疑う必要がでてきます。

一般的な木造住宅の場合は建物の強度に影響することを理解しておきましょう。

耐震診断は専門家にしかすることが出来ないですが、簡易的な耐震診断をすることによって、その家の安全性を確認することができます。

日本建築防災協会はご存じでしょうか。

日本建築防災協会とは、建築に関する災害の発生を未然に防止するとともに、万一災害が発生した場合においても、人命の安全及び財産の保全を確保するため、建築の防災、維持管理に関する制度、技術に関する調査研究、開発、評価、判定、支援、普及及び人材育成等を行い、もって、国民生活の安定と公共の福祉の増進に寄与することを目的とする。

といった趣旨で活動を行っている協会になります。

その、日本建築防災協会のホームページでは「誰でもできるわが家の耐震診断」というコンテンツがあります。この項目がどれも重要なポイントとなるため、チェックする必要があります。既に住まれている中古住宅を主体とした診断となりますが、新築の場合も当てはめて利用し購入しようとしている建物の弱点となりえる箇所を確認しておきましょう。

今回は診断問診票を参考に記載してきます。「わからない」を含めた3択に回答する形となっています。

※この診断の対象としている住宅は、1～２階建ての一戸建て木造住宅（在来軸組、枠組壁工法（ツーバイフォー工法）などで店舗・事務所等を併用する住宅を含みます。

【耐震診断 - 誰でもできる わが家の耐震診断 (kenchiku-bosai.or.jp)】

いかがでしたか？

以上の10項目に回答して、②③が３つ以上ある場合は危険な建物となります。

建物には様々な力がかかっています。建物自体の荷重ももちろんかかりますし、家具や人の荷重も当然にかかってきます。そして、地域にもよりますが、例えば屋根に雪が積もることによって荷重もかかってきます。これらは、上から下へと垂直方向の荷重です。これに加えて、地震時の横揺れ、台風などの横からの力、これらは水平の方向の荷重となります。

垂直方向にかかる力は建物の基礎と柱が支えていますが、水平方向の力に対しては耐力壁が建物を支えることになります。地震に対する耐震性を左右するのは耐力壁なのです。

耐力壁の代表的なものが、軸組工法における柱と柱の間に筋交を入れる方法です。既定のサイズの壁に斜めに筋交を一本入れる「片入れ筋交」、筋交を2本入れる「たすき掛け」の他、構造用合板などの面材を柱面に取り付ける面材耐力壁の工法も用いられています。この場合も、単に筋交を入れたり、構造用合板を貼り付けるのではなく、既定の釘で、決まった場所に、決まった間隔で打つように定められています。その通りに施工が行われないと、耐力壁としての役目を果たせません。

耐力壁には、各種類に応じて「壁倍率」が定められています。この数字が、耐力壁としての強さを意味しています。耐力壁の計算にあたっては、地震に対応するために必要な耐力壁と、強風時の風圧力に対する耐力壁を比較して、長さの長いほうで確認することになります。

なお、計算式は次のようになっています。

地震時＝各階の床面積×壁係数【必要壁量】≦（各耐力壁の実長×壁倍率）の合計【存在壁量】

台風時＝各階の外壁見付面積×壁係数【必要壁量】≦（各耐力壁の実長×壁倍率）の合計【存在壁量】

建築基準法に基づくと、実際に配置されている壁量（存在壁量）が、必要壁量を上回っていればよいということになります。しかしギリギリで上回っているということは、経年劣化や何かしらのダメージによって下回る可能性が高いことを意味します。

建物の強さを示す指標となる住宅性能表示の中にある耐震等級においても、一番下になります。ちなみに、評価は３段階になり２は１の1.25倍の強さ３は１の1.5倍の強さとなります。

耐力壁は、壁一つの強さだけでなく、全体としてバランスよく配置されていることも重要です。四角形の部屋の場合はコーナーに配置し、上階と下階の耐力壁の位置もそろっていた方が、揺れからくる力が均等に伝わります。

もし、バランスよく配置されていない場合はどうなるのでしょうか。

建物には外から力がかかると、回転しようとする力が働きます。このときに、耐力壁の位置と強さのバランスがとれていないと、ねじれや変形を起こして倒壊につながってしまいます。

もうひとつ知っておきたい言葉に、「偏心率」があります。偏心率とは、強さのバランスがどれくらい偏っているかを数値化したものです。

建物の重さのバランスがとれる位置＝重心と、外からの力を受けて回転しようとするときの中心＝剛心。この２つの位置が離れているほど、回転しようとする力が大きくなり、揺れが大きくなるバランスの悪い建物だといえます。

現在の建築基準法では、木造住宅では偏心率が0.3以下であるようには規定されていますが、それでは想定外の揺れには対応することが出来ません。住宅診断を行う専門家としては0.1以下となるようにしておくことをおすすめします。

ビルトインガレージつまりは車が出入りする面に関しては壁を作る事が出来ませんし並行して玄関がある場合もあるので、どうしても壁のバランスが悪くなります。

3階建ての建物は構造計算を行いますが、耐震強度を計算すると基準値ギリギリをクリアしている物件が多くなっていると思います。劣化が生じた場合のリスクは前述の通りとなりますので、耐震のことを理解した専門家に判断をしてもらいましょう。

建売住宅を購入する場合にすぐに耐震補強工事を行う必要があると考える人はいないと思います。

建築基準法とは国が定めた最低基準となります。

増改築.com®️をご覧頂いた皆様は既にご存知かと思いますが、耐震等級1では安心して暮らす事が出来ない、つまり買ってはいけない建売ということになります。詳しくはこちらをクリックしてください→『間違えだらけの耐震基準』

また、中古住宅を購入する場合、新築に比べて格安ですが、耐震等級1にも満たない物件がほとんどですが、中古住宅を新築（建売）以上の性能（耐震等級3）にする事は可能です。

現在、建物の強さは、例にあげますと1995年の阪神淡路大震災と同様の地震が起きた場合に生命の危険が及ばないレベルの強度となっております。
ですが、2011年の東日本大震災を思い返してみてください。津波などの件もありますが、2021年現在でも余震が続いています。地震が２回、３回と続く可能性を忘れてはなりません。事実、熊本地震は震度６を超える地震が連続して起こることにより、被害が大きくなり、

同規模の地震が2度3度起こった場合建物のダメージにより建物が倒壊してしまう可能性を示しています。

ですから耐震等級１レベルでは耐震の強度には不安が残るということです。

そこで、第三者機関を有効利用することが思いつかれます。木造耐震診断士などに依頼をお願いし購入予定の物件の耐震性能を教えてもらう事が可能となります。

また、ここまででまとめていたチェック項目も重要となります。すべてクリアしている物件は絶対とはいえないまでも、耐震性能がそれ以外の家と比較して優れているのは事実としてあります。

耐震性能は、『耐震等級３』という基準があり、耐震等級3相当ではなく、「耐震等級３」の性能評価を受けている建物を選ぶという指標がありますのでわかりやすいのですが、断熱性能については、なかなか購入される方ご自身も購入する際の優先順位の中では、低いように感じます。

しかし、断熱性能こそ最重要と言っても過言ではありません。ＹKK-ＡP社の資料を見てもわかる通り、住む前は、こだわりが1位：価格、2位：間取りに対して、住んだ後の不満ランキング1位が暑い、2位が寒い、3位が結露となっています。確かに購入前は、予算ありきでの家探しとなりますので、価格は重要な要素でしょう。しかしながら、購入後はその建物で毎日暮らしていくわけですから、快適に生活を送るためには、「夏は涼しく、冬は温かい」ということは必要不可欠なのです。

住んだ後の不満ランキングTOP３は、すべて断熱性能の低い建物にしてしまったことが原因となっています。

そもそも断熱性能の目的とはなんでしょうか？

第一に室内の温度差を減らすことで一年中快適に過ごせること、つまり「快適性」です。

冷暖房をつけている部屋とつけていない部屋での温度差がヒートショックの原因ともなります。しっかりと断熱された建物は、温度差がなく快適な居住環境を作りますので良い事尽くしです。

冬の寒さから断熱化で室内の温度を温かく保ち温度差がなくなることで体温の低下も防ぎ免疫低下を低減しますし、夏の暑さに対しても断熱化することで熱中症のリスクも低減します。

過去の数多くの施工をさせていただく中で、当初は予算のお話が中心となりますが、お引き渡し以降にお施主様とお会いして、多くの喜びの声をお聞きするのは目には見えないこの快適性なのです。ですから、施工側からみても最も最優先にして頂きたい要素となります。

第二に「省エネルギー性と経済性」です。断熱と省エネは密接な関係にあります。最新の平成28年の省エネ基準では、居住地域ごとに建物の断熱性能と一次エネルギー（冷暖房・換気設備・照明・給湯）の消費量に基準が定められました。

建物の「外皮平均熱貫流率（後述します）」と「冷房期の平均日射熱取得率」を各地域ごとに定め、冬の寒さ夏の暑さに耐える断熱性能があるのか？

夏の日射を遮る性能があるかの基準値が設けられています。

年間を通じて家庭で消費されるエネルギーの約25パーセントは冷暖房が占めているというのが事実です。

しっかりと断熱化された建物は、最低限の基準が強化された平成4年基準以前の断熱性能の住宅に比べ、年間の冷暖房費用を約1／3以下に抑えることができます。つまり、断熱性能を高めた住まいほど、冷暖房費は少なく、そして健康で快晴に暮らすことができるのです。
しっかりとした断熱性へと性能向上されたお施主様は初期にリノベーション費用がどうしてもかかってしまいます。
ですが、15年以内に断熱性能にかけた費用が光熱費の削減によって回収できますので、最初のポイントであった快適性の為にも費用を充填しておきたい要素となります。

第三に「結露の防止」（後述します）です。

結露には表面にできる「表面結露」と壁の内部などにできる「内部結露」があります。冬の暖房で室内の窓ガラスが濡れるのは「表面結露」です。湿った暖かい空気が冷たい壁や天井などに触れて露を結ぶ現象で、これを防ぐには高性能の断熱材で壁面などの温度を下げないことがポイントになります。また、「内部結露」は、室内の水蒸気が壁の内側などに入り込んで発生するため気付きにくく、ふき取ることもできません。そのまま放っておくと、住宅の土台の構造材や外壁までも腐らせる恐ろしい被害を招きかねません。日本の住宅の寿命が30年と言われている原因のひとつがこの結露だと言っても過言ではありません。

断熱性と防湿性を兼ね備えた断熱材の使用が必要になります。しっかりとした断熱性能の建物へと性能向上リノベーションをする＝建物を長期的に維持することにもつながりますので、結果として、建物の維持にかかる生涯コストを考えますと費用を充当しておきたい要素となることがお分かりいただけるかと思います。

日本の建物は、なぜ夏暑く、冬寒い家なのか？今現在新築されている建物の多くもこの現状は変わっておりません。

我が国では、昭和55年に省エネ基準が制定されて以来、4回の改正を得て現在に至っておりますが、4回目の改定の平成25年改正省エネ基準を2020年に最低限達成する基準として義務化される予定でしたが、努力義務として見送りが決定しました。

実際、日本は、省エネへの対応が諸外国の中でも最も遅れている国で、暑さの7割、寒さの6割の原因とされる窓の性能基準で見てみると下の表のとおりになります。

日本には拘束力のある省エネ基準・サッシの基準までもが未だありません。

先の表で解説しました「次世代省エネ基準」という1999年（平成11年）に定められた基準が、いまだ住宅業界ではスタンダードとなっている現状をまず押さえておきましょう。次世代となっている為、聞こえが良いですが時代遅れの何物でもありません。

また、同年の1999年（平成11年）に「住宅の品質確保の促進等に関する法律」が制定され、住宅性能表示制度が始まり「断熱等性能等級」と「省エネ基準」の関係は次のように定められました。

つまり約40年の間で4回の省エネルギー基準の改正を経てもなお、日本の家は世界最低水準の省エネルギー（断熱性）である前提を知っておく必要があるのです。サッシにおいてもアルミのペアガラスで施工すればよいと考えている施工会社が多数です。

新築や注文住宅の世界でこのような断熱レベルとなっている現状ですので、建売住宅においては、まさに無法地帯と呼べるほどであり、断熱を軽視した建物としっかりと断熱工事おこなった建物では、天と地ほどの差が出てしまう結果となりますので注意しましょう。

平成25年の省エネ基準改正では、以前の省エネ基準の指標となっていたQ値より建物の内部から外部に逃げる単位時間あたりの熱量を住宅の『外皮（外壁や屋根・天井、床、そして窓など）』面積で割ったもの、Ua値（ゆーえー値）へ指標が変更されたのです。

それまでのQ値（熱損失係数）では、建物の内部から外部に逃げる単位時間あたりの熱量を床面積で割るという熱損失係数（Q値）が採用されていました。

しかしQ値では熱損失量を床面積で割るという計算方式だったため、床面積の少ない建物ほど断熱性能をあらわす数値が悪くなってしまうなど不公平な指標となっていたことから変更されました。

このようにUa値（ゆーえー値）を含めて省エネの基準が新しく設定され直されたのが、冒頭の平成25年の省エネルギー基準であったわけです。Ua値（ゆーえー値）という世界基準の指標を使おうという事です。断熱に詳しい方は従来型の指標Q値にこだわる方などもおられますが、Ua値を断熱の指標としていただいて問題はございません。

建物の断熱性能を表す基準として、世界共通の指標が「Ua値（ゆーえー値）」となります。

この「Ua値（ゆーえー値）」とは外皮平均熱貫流率のこと示す指標となりますが、そのような数値なのかというと、

 建物内部の窓や壁、天井（屋根）などから、外部へと逃げる熱量を外部（外皮等）の面積全体で平均した値のこと。

外皮というわかりにくい表現は、家の外部を囲んでいる屋根や外壁、床や窓のことと考えてください、もっと簡単に考えれば外に万している家の外側の面積と考えてよいでしょう。

言い換えれば、住宅の「熱の逃げやすさ」を示した数値といえます。

値が小さいほど熱が逃げにくく、省エネルギー性能が高いことになります。

外皮平均熱貫流率（Ua値）＝熱損失量（w/k）÷外皮面積（m2）

簡単に言い換えると、１㎡あたりに対して何wの熱が逃げるかを表している数値です。

これらの数値はどのような要素で計算されるのかというと、

・サッシの種類と大きさ

・ガラスの種類

・断熱材の種類と厚み

・断熱の方法

これらの項目がわかると数値を出すことが可能となります。  

高性能な断熱材を厚く充填し、より高性能な断熱サッシを使用することで、当然UA値は低くなっていく理屈です。

UA値は、政府が定めた省エネルギー基準や、ZEH基準を満たしているかどうかで評価することができます。どのようなグレードがあるのでしょうか？

上の基準を見てお分かりのとおり、等級４（最高等級）といわれる平成28年（建築物省エネ法基準）基準相当のUa値0・87程度では、まったく省エネ住宅とは言えない事がお分かりいただけるのではないでしょうか？

最も底辺の「S55年基準」では旧省エネ基準や断熱等性能等級２ともいわれます。

断熱性を表す基準については当時は、Ua値ではなくQ値を使っていました。

昭和55年基準はQ値で5.2。これはUa値換算で約1.80となります。

そして下から2番目の「H4年基準」では、新省エネ基準や断熱等性能等級3と言われており、言葉だけでは断熱性能が高そうですが、いまから28年も前の基準で、5、6地域に適用されるUa値は1.54。Q値2.7の換算です。

次に下から3番目となる「Ｈ１１年基準」もUa値は1.54。Q値2.7の換算です。

その後、H11 年基準に制定された「次世代省エネルギー基準」が、H25年基準へと進化、

さらに一部の見直しを行い「H28年改正省エネ基準」が生まれ、

等級４（最高等級）といわれるUa値0・87程度（5，6，7地域）、現在の基準となりました。

省エネと呼べるのは、その上のグレードからになります。

「ZEH基準」

地域区分４~7迄のZEH基準がUa値0.6です。

外壁105mm、U値2.33の樹脂アルミ複合サッシ窓で、天井の断熱材は105mmあれば実現できます。

ＺEH基準の上にあるのが「HEAT20 G1」グレード　(６地域でＵa値0.56)。

このレベルになると温熱環境を体感できるレベルとなります。

つまり夏涼しく冬温かい建物になってきます。

HEAT20G1の上が「ZEHプラス」となります。

１・２地域：Ua値0・30、３地域：Ua値0・40 、4～7地域：Ua値0・50

そして日本での最高水準となるのが「HEAT20G2」グレード

5地域でUa値0・46

日本ではUa値0・87程度となるH28年基準が2020年施行の建築基準法では、努力義務となっている状況です。つまり、予算がオーバーしてしまうので、下げましょうということができてしまうということ。

もっとも問題なのは、この決して省エネ住宅とは言えないこのレベルをクリアしていれば、等級４（最高等級）の“省エネ住宅”ですと言えてしまう事実です。この辺りの知識がなく、「断熱も最高みたいだから安心！」などと考えてしまうと後から後悔することになります。最低でもＺＥＨレベルである0.6以下にしたいものです。建売住宅を購入する前に必ずＵa値を確認してください。ご自分の購入予定の建物がどのレベルの断熱性能であるのかを理解した上で購入しましょう。

基準は各区域によって異なりますが、寒暖の差によっての地域区分がなされています。各地域の基準は次のようになっています。

下の図は、Ｈ28年基準の建物とＨＥＡＴ２０のＧ１とＧ２の建物との省エネ性能と室内環境の比較になります。１，２地域と３～７地域でそれぞれ比較しています。

東京を例にとれば、HEAT２０のG２グレードの建物が、50％の省エネとなるだけでなく、暖房をつけていない居室以外の、廊下や脱衣所、トイレでも13度以上を保てる断熱性能になるということですから、ヒートショックの防止にもつながるというわけです。
東京で考えるとHEAT20 のG2グレードの建物は、北海道基準の最低基準の断熱性能だと考えるとわかりやすいのではないでしょうか。

さて、ここからは日本がいかに断熱後進国であるかを示すグラフをみながら解説していきましょう。赤い線がＨ28年基準となり、ＨＥＡＴ２０Ｇ１が水色、Ｇ２が紺色のラインです。

やっとのことで、Ｕa値という指標を採用したものの、依然としてＨ28の省エネ基準（赤いライン）では、地域区分で最も厳しい北海道の数値である0.46であっても、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、スウェーデンには太刀打ちできるレベルではないことがわかります。ヨーロッパの基準を見てみると、Ua値は0・38以下となっています。

地域区分で５．６．７の東北以外のエリアにいたっては、さらに厳しい世界の壁があることがお分かりいただけるのではないでしょうか？日本の建物が夏暑く冬寒い理由がわかりますし、日本の基準がいかに甘いかが理解できるはずです。

Ｕa値という難しい単位が出てきましたが、断熱を示す指標として理解をしましょう。そして、数値が小さいほど性能が良いということ。日本には法的な義務は未だなく、施工会社に委ねられている状況であることを理解しましょう。

そして、建売住宅を購入する際には、断熱性能がどのレベルに相当するのかを必ず確認しましょう。

不動産販売会社では全く知識がないスタッフが大半です。新築住宅を建てるのに、断熱の性能もわからない会社や担当者から購入して安心ですか？

建売住宅の購入に当たり耐震性能ばかりに目が行きがちです。しかし、毎日の生活をする空間の快適性に大きな影響をもたらす要素がこの断熱性能となりますので必ずチェックが必要です。

現在、日本の住宅の寿命は、平均２６年と非常に短いです。

特に戦後、アルミサッシが普及し、グラスウールなどの断熱材が普及し、正しい施工をしてこなかった経緯から住宅の寿命が短くなりました。

木は、強度と耐久性に優れた構造材ですが、水によって腐ったり、強度をなくします。

水まわりが痛みやすいことは誰でもご存知だと思います。「目に見える水」だからわかりやすいですね。

しかし、住宅の寿命を短くした犯人は、実は、「目に見えない水」であることを知る人は、大手ハウスメーカーでも、工務店でも、意外に少ないという事実があります。

・・・・それと「断熱」といったい何の関係が・・・？

断熱と聞けば、その名の通り「熱を断つ」もので、「夏にも冬にも左右されず、室内の温度を保つこと」と思っている人が大多数だと思います。

それはプロであるハウスメーカー・工務店でも同じだったんです。その程度の認識しか持っていませんでした。ですから、とにかく断熱材を入れれば、「夏涼しく、冬暖かい」とか、「省エネ住宅」だと思っているのです。

確かに、温度調節は、断熱の大きな役割のひとつです。しかし大切なことを忘れてはいけません。 

夏であれば、外部は高温多湿な状態で室内ではエアコンをかけ乾燥した状態になるため外壁側に湿気（結露）が、冬であれば、逆に外部は低温低湿な状態となり、人が生活する住宅内部ではエアコンで高温な状態となり加えて、大量の湿気が継続的に発生します。この理屈を知らない間違った断熱処理（結露対策）は内部結露（壁内で汗をかく現象）を引き起こすのです！

エアコンの室外機のホースから外に流れる大量の水を見たことがありますか？

あれは、すべて室内の空気に含まれていた湿気なんですから、「目に見えない水」がいかに多いかわかると思います。

大手ハウスメーカーが採用している壁の充填工法（内断熱）の材料は、グラスウールをはじめ、ロックウール、ポリスチレンフォームがほとんどで、この構造では、温度変化は壁の中でおきます。内断熱でも、厚い断熱材を使用すれば、室温を保つことは可能です。

しかし、内部結露の危険性は依然として減っていません。

例えば冬、湿気を含んだ室内の空気が、室内側の壁に防湿処理が不十分な箇所があれば、壁の中に入った水蒸気が冷やされて内部結露（冬型結露）を起こす可能性があります。

夏は、高温多湿の外の空気が、エアコンで冷やされた室内の冷たい空気と壁の中で出会って結露を起こします（逆転結露・夏型結露）温度を保つことは、隙間が出来やすい内断熱でも可能ですが、少しの隙間でも、空気が入り込めば、結露は起こるのです。

結露が発生すれば、グラスウールやロックウールは、水分を含んで、断熱材としての役割を果たさなくなり、直接接する柱などの木材を腐らせたり、カビ、シロアリ等の発生原因となります。

ベニヤなどは、湿気を大量に含むと、張り合わせた層がはがれ始め、板材としての機能を完全に失います。

充填工法では、隙間の無い断熱・防湿層の施工が完璧でない限り、結露の心配が頭から離れる事はありません。

これは　現場で施工する業者の知識や技術力まかせとなり、品質にもバラツキが出ることになります。

どんなに優れた構造・厳選素材を採用しても、結露を起こす家では意味がなく、長持ちはしません。

建売住宅を購入する際には、断熱材の厚みや防湿透湿シートが外壁面だけでなく室内側の壁の下地の中にも設置されているかの確認をしておきましょう。「増改築com®」では、内部（壁内）結露を防ぎ住まいの寿命を長持ちさせる家をコンセプトに室内側・外壁側両面への正しい防湿透湿シートの施工を推奨しております。

ここまでお読み頂きありがとうございます。

最後に、建売住宅購入の流れを解説いたします。

ここまでお読み頂きありがとうございました。

買ってはいけない建売とは、将来的に資産価値がなくなってしまう建物をいいます。木造住宅でも耐震を軸にしっかりと建てられ、断熱性能をしっかりと計画された建物は生涯安心して住み続けることが可能です。

その為には必要なメンテナンスはありますが、建物のダメージが少ないとメンテナンスコストは圧倒的に下がります。その為には長期的に快適に住める家を選ぶ必要があります。ここまで、読み進めて頂いた方は読まれてない方に比べ格段に質の悪い建物を購入してしまう可能性は低くなっていると思いますが、気になる内容がございましたら、増改築.ｃｏｍ®に問い合わせてください。

また、中古を購入してリフォームをされる方や既存の住宅に現在お住まいで建て替えやフルリノベーションを検討されている方は、特に覚えて欲しいのですが、質の悪い建売住宅やローコスト住宅を購入するよりも中古住宅を購入しフルリノベーション（性能向上リフォーム）を行う方が良いという事です。

もちろんすべての家に当てはまるわけではないのですが、詳しく知りたい方は→「買ってはいけない中古住宅（amazon　kindleへジャンプします。）」でも解説本を出版しておりますので、ご興味がある方はご覧頂ければ幸いです。 

これからマイホームをお探しになられる皆様が、本当の意味で安心して快適に生活できるマイホームが見つかることを祈念致しております。

ありがとうございました。

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