更新日:2021-06-26

 

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これさえ読めば大丈夫!持ち家のリスクを解消する賃貸併用住宅パーフェクトガイド

賃貸併用住宅のハウスメーカー選びガイド

賃貸併用住宅のハウスメーカー選びガイド

 

「賃貸併用住宅を建築したいけど正直どこに依頼したら良いのかわからない…」ということはありませんか?そんなときは賃貸併用住宅を建築する際に必要となる費用面からの比較や、建築方法、建築会社など、あらゆる面から確認してみましょう。今回は賃貸併用住宅を注文、もしくは依頼するときに必要となるハウスメーカーの選び方についてまとめています。特に、現在適切なメーカー選びに悩んでいる方は必見ですよ!

1.【どの会社やメーカーに選べば良い?】賃貸併用住宅の建築会社・ハウスメーカーの違い

賃貸併用住宅の建築会社・ハウスメーカーの違い

 

多くの人がわかるように「賃貸併用住宅 メーカー」と調べると、あらゆるメリットや個性を持った建築会社やハウスメーカーが検索にヒットし、情報過多になってしまいます。 果たして、どのメーカー・建築会社が、建築したい賃貸併用住宅の依頼会社(パートナー会社)にふさわしいのかイマイチ分からなくなってしまう方も少なくはありません。 そういったときにおすすめなのが、まずは「複数で見積をとること」です。 メーカーや建築会社、設計事務所などそれぞれに良いところがあり、少なくともひとつに絞ってしまっては勿体ないともいえるでしょう。

 

建築会社+設計事務所・ハウスメーカーはどこを選ぶと理想の住宅に近づく?

賃貸併用住宅を建築する場合は、家族だけが住む新築戸建てを建築するのではなく、家族と入居者にも快適だと感じて貰える出来る限り理想に近いお部屋を建築したいですよね。

そもそも、賃貸併用住宅を建築するなら果たしてどこに相談するのが正解なのでしょうか。ハウスメーカー、建築会社+設計事務所(建築家)などが挙げられますが、ここでは一般的な2種類の建築会社での比較をしてみたいと思います。

 

ハウスメーカーができることは

  • 展示場の見学(実際にどんな設備を建築できるのかが確認できる)
  • ハウスメーカーオリジナルの工法での建築可能
  • 鉄骨造やRC造を建築にも実績がある
  • 現在住んでいる地域よりも遠い地域に建築も可能

→例えば北海道に住んでいるけど沖縄に建築する必要が出てきたという場合でも、メーカーそのものが全国各地に展示場があるので、建築が可能となります。

  • 保証が手厚い

 

など、あらゆる点で全国各地にあるハウスメーカーだからこそ出来ることがわかりますよね。また、「大きな空間を作りたい」という場合や、実際に完成している家を確認してから依頼したいというときは、ハウスメーカーで相談してみると、納得のいく見積や建築になる可能性が高まります。

 

設計事務所(建築家)・工務店ができることは

  • 建築に必要な人材と役割の提案が可能
  • オーナー、大家の理想を聞いて建物の設計をすること
  • 設計図に基づいた必要の見積を工務店に依頼すること
  • 設計図の通りに工事が出来ているかの確認

 

など、ハウスメーカーに比べると実用的ではあるのですが、「目の前にある」というものではなく、実際の見学などが出来ないので、机上論ということになることも多く、「実際に作ってみたら違った」なんてことも少なくありません。あらかじめ住宅の建築に慣れている場合や、建築そのものの動きなどを熟知、ある程度わかっているという場合には、設計事務所や工務店への相談は、おすすめといえるでしょう。

2.賃貸併用住宅におけるハウスメーカーvs工務店比較

賃貸併用住宅におけるハウスメーカーVS工務店比較

建築会社やハウスメーカーの選び方は、主にひとつに絞ることなく複数で相見積もりをとるということですが、中でも

●設計の自由度

●安心感

●対応範囲

●賃貸の収益性

●コストが分かりやすいか(見積が分かりやすい)

などのところを確認しながら見ていくことによって、目的に沿った「作りたい環境」の賃貸併用住宅を実現させることが可能になります。

まずはそれぞれの組み合わせで確認してみましょう。ここでは、一般的に賃貸併用住宅を建設しているハウスメーカーと工務店の比較をしていきましょう。

 

 

ハウスメーカー

工務店

設計の自由度

ハウスメーカーでの建築はテンプレートがあらかじめ決められているので自由度は低め。

新築であればフルオーダーが可能で、オーダーメイドの新築戸建てを建てる感覚で依頼が可能。

デザインや機能、間取りにおいて希望がある場合はおすすめ。

安心感

広告や宣伝にコストをかけているので、ブランド力がある。

知名度が高い場合も口コミがあるので、予め確認できる。

事務所によって異なるので、情報が全くないことも少なくない。

建築士の実績を確認する必要がある。

金額

たくさんの住宅展示場・TVコマーシャル・人件費等膨大な経費をかけてブランディングをはかっている為金額は高い。

広告宣伝費や人件費もハウスメーカーのようにはかけていない為、金額はハウスメーカーよりは安い。

賃貸の収益性

価格競争になりやすく、周りとの区別がつきにくいので、家賃を下げる必要がある可能性も少なくない。

設計の自由度が高いので、賃料設定に見合った建築をしてもらえる。

収益性を目標にしている場合は、その旨を話すことで、収益性を確保しやすい戸数から建築をしてもらえる。

見積がわかりやすいか

パッケージとなっているケースが大半のため見積は一括となること多い。

設計や施工の建設工程で見積を出してもらえるので明確化。

妥当性を考慮した施工業者選びも行うので、わかりやすい建設が可能。

 

今回は、ハウスメーカーと工務店との比較をしました。

前述にもあるように、ハウスメーカーと工務店とでは、出来ることや建築の始め方なども変わってくるところが多いので、「最初からひとつに絞った見積りを出す」ということは、後々のトラブルに結びついてしまう可能性も上がってしまうのです。

見積を出す際は、予め複数社に出して最初から1社に絞らないようにすると良いでしょう。

 

最後にご紹介したいのが、第3の選択肢として、「一般的な住宅」を建築するハウスメーカーではなく、賃貸併用住宅について相談をするなら「賃貸併用住宅専門のハウスメーカー」という選択肢です。

賃貸併用住宅専門のハウスメーカーは、賃貸併用住宅のノウハウをどこよりも持っているケースが多く、先に比較したハウスメーカーや工務店との決定的な違いは、賃貸がスタートしてからの賃貸経営のサポート力です。

賃貸併用住宅は、長期間で安定的に家賃収入が入ることが最も重要な要素となります。

賃貸併用住宅専門会社の多くは、賃貸までの手厚いサポートがついているのが特徴です。

工務店やハウスメーカーに加え、賃貸併用住宅を専門に手掛けるメーカーも候補の一つとして検討すると良いでしょう。

 

空室率が圧倒的に低い事ことで定評のある賃貸併用住宅専用のハウスメーカーへのご相談はこちらから!

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パートナー会社を選ぶときは『どんな家を建築したい』のかを明確にしておくことが重要です。

 

最初から建築士に相談をする場合は、「あらかじめどんな工務店に依頼できるのか」というところを明確にしているので、比較的自由な設計や、理想に近い設計が可能なのですが、ハウスメーカーへの依頼となる場合は、家そのもののテンプレートが決められているため、制限されてしまう可能性も出てくるのです。

 

●「実は、これは出来ない」

●「追加で無駄にコストがかかってしまっていた」

 

なんていうような事態に陥らないように、あらかじめどんな家を建築したいのかというところを明確にしておく必要があると言えるでしょう。

3.賃貸併用住宅の建築依頼を出すなら知っておきたい見極めポイント3つ

賃貸併用住宅の建築依頼を出すなら知っておきたい見極めポイント3つ

 

賃貸併用住宅の建築依頼をするなら、まずはどの会社に依頼を出すのか見極めるポイントを理解しておかなければなりません。

1社ではなく複数社に出すからこそ、出来る限りポイントを明確にしておくことで理想のパートナー会社を探し出すことが出来るのです。

 

建築技術や賃貸併用住宅の実績の有無は重要!

建築会社やハウスメーカーでの建築技術はもちろんのこと、賃貸併用住宅のノウハウや実績がなければ適切な設計に沿った建設ができるかどうかは分かりません。

設計の段階で明確とまではいかなくとも、ある程度のノウハウもない限りは信頼できるパートナーにもなり得ないでしょう。そのため、「賃貸併用住宅」というタイプの住宅建設に明るいか、ノウハウがあり、実績があるのかなどの情報を相談する前に見極めておく必要があるのです。

 

適切な設計プラン?得意な建設方法は?コストダウンできるポイント

このポイントも「賃貸併用住宅のノウハウ」が関係してくるところです。

 

実は賃貸併用住宅のみならず、住宅の建設において、工務店やハウスメーカーが得意としない、いわゆる建設が難しいとされる建設方法を相談して、コストが大幅にかかってしまったということも少なくないのです。

つまり、どれだけ「適切な設計プランをたてられるか」また、建築士が持つ賃貸併用住宅の知識が必要にもなりますし、建築会社ができる建設方法なのかどうかというところもよく検討する必要があるのです。

コストダウンできるポイントはコストダウンし、初期費用は出来る限り抑えて建築したいという方は特に注目してくださいね。

 

実は落とし穴?『建設後の管理のサポート』がない!空室率は?

パートナー会社によっては、「建設後の管理サポート」がないところも少なくありません。

賃貸併用住宅を建設すると必ずといって良いほど出てくる問題が、「管理ができるかどうか」というところですよね。もし管理の方法がわからないという場合には、無理に個人で行ってしまうと、トラブルの原因のもとにもなってしまいます。

そのため出来る限り、管理ができる専門家や、賃貸併用住宅の経営そのものの専門家の手を借りる必要があるのです。ハウスメーカーやパートナー会社によっては、その管理サポートをしてくれるところもありますが、ない場合は、個人で依頼をする必要があるので、よく確認しておくと良いでしょう。建設後のサポート力が強いのが、前述した「賃貸併用住宅専門メーカー」となりますので、建設後の空室率などを調べておくのが良いでしょう。

4.まとめ|賃貸併用住宅は専門家と二人三脚で経営しよう

賃貸併用住宅は専門家と二人三脚で経営しよう

賃貸併用住宅は専門家と二人三脚での経営をすることによって、成功できる可能性があがります。分からない場合は「分からないことを恐れず」に、必ず専門家に相談するようにしましょう。

 

賃貸併用住宅のメリットを生かすために、専門家や賃貸併用住宅のノウハウや知識を持ったメーカーに依頼することが、大家やオーナーが最初に行うべき大切なポイントなのです。

賃貸併用住宅について9ページにわたって解説しています。
すべてお読みになると賃貸併用住宅についてのさまざまな知識が手に入ります!

▼持ち家のリスクを解消する賃貸併用住宅パーフェクトガイド すべてのコンテンツ▼

  1. 賃貸併用住宅とは
  2. 賃貸併用住宅の価格費用について
  3. 賃貸併用住宅で失敗・後悔しないための方法・成功例を解説
  4. 賃貸併用住宅のメリット・デメリットガイド
  5. 賃貸併用住宅の失敗しない間取りとは?
  6. 賃貸併用住宅は中古戸建てでリフォーム!
  7. 賃貸併用住宅のハウスメーカー選びガイド(このページ)
  8. 賃賃貸併用住宅のローンを徹底ガイド
  9. 賃貸併用住宅のまとめ解説
これさえ読めば大丈夫!賃貸併用住宅パーフェクトガイド

< 著者情報 >

稲葉 高志

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ハイウィル株式会社 四代目社長

1976年生まれ 東京都出身。

【経歴】

家業(現ハイウィル)が創業大正8年の老舗瓦屋だった為、幼少よりたくさんの職人に囲まれて育つ。

中学生の頃、アルバイトで瓦の荷揚げを毎日していて祖父の職人としての生き方に感銘を受ける。 日本大学法学部法律学科法職課程を経て、大手ディベロッパーでの不動産販売営業に従事。

この時の仕事環境とスキルが人生の転機に。  TVCMでの華やかな会社イメージとは裏腹に、当たり前に灰皿や拳が飛んでくるような職場の中、東京営業本部約170名中、営業成績6期連続1位の座を譲ることなく退社。ここで営業力の基礎を徹底的に養うことになる。その後、工務店で主に木造改築に従事し、100棟以上の木造フルリフォームを職人として施工、管理者として管理

2003年に独立し 耐震性能と断熱性能を現行の新築の最高水準でバリューアップさせる戸建てフルリフォームを150棟、営業、施工管理に従事。2008年家業であるハイウィル株式会社へ業務移管後、 4代目代表取締役に就任。250棟の木造改修の営業、施工管理に従事

2015年旧耐震住宅の「耐震等級3」への推進、「断熱等級4」への推進を目指し、 自身の500棟を超える木造フルリフォーム・リノベーション経験の集大成として、性能向上に特化した日本初の木造フルリオーム&リノベーションオウンドメディア 「増改築com®」をオープン

弊社四代目代表の著書内容をこちらで解説しています。

創業大正8年5,000件を超える戸建て改修のプロ技術集団が解説する
 ~賃貸併用住宅で将来資産に3000万の差が出るマイホーム購入方法~

マイホームに住みながら一部の部屋を賃貸用にして、人に貸す。そしてそこから得られる家賃収入を住宅ローンの返済に充てる新しいマイホームの購入方法を解説します。プランニング次第では住宅ローンの返済を毎月ゼロに抑えることも可能です。そして住宅ローン完済後の家賃収入はそのまま収入に。将来3000万以上の差が出るこれからの家の買い方を伝授します。
本書では、賃貸併用住宅の「正しい建て方」「価格相場」「成功例と失敗例」「効果的な間取り」「中古住宅の賃貸併用化方法」「どこに頼むのが最良なのか?」「ローンの組み方」など賃貸併用住宅のあらゆる観点から解説し確実に資産とするためのポイントを解説しています。「このまま家賃を払い続けるのがよいのか…」「賃貸と持ち家はどちらが得なのか?」「マイホームなんて無理…」と考えている、または「住宅ローンを長期間組むことに躊躇してしまう」と思われている共働き夫婦の方、マイホーム購入におけるリスクを払拭する第3の選択肢をご紹介します。

これさえ読めば大丈夫!中古住宅を購入する前に必ず知っておくべき知識

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※現在大変込み合っております。ご提案までに大変お時間がかかっております。ご了承のほどお願い申し上げます。

2025年の建築基準法改正が決定、フルリフォームに確認申請が義務化されることから、現在大変混みあっております。

お問い合わせも殺到状態のため、プランのご提案までに日数を頂いております。

首都圏のリノベーションにつきましては、2024年度工事枠は4月解体着工のお施主様まで埋まっております。

・直近は2024年5月GW明けの解体着工スタートに1枠が空きありとなります。※2024年2月6日時点

※ご契約順に施工班の予定を組ませて頂いております。スケルトンリフォームには6ヶ月程度の期間が必要になります。余裕をもったスケジュールでご相談をお願い申し上げます。

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(例:03-5615-2826)

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