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2020.05.26 更新
今回は築50年東京都渋谷区のフルリノベーション工事での事例の中から、基礎のない建物について解説していきます。
下記の写真は、リノベーションの相談を受けて現場調査をさせて頂いた時の写真です。昭和30年代の築の建物のようで、基礎は玉石建てのような作りになっていました。
1971年(昭和46年)建築基準法改正にて、布基礎が義務付けされましたが、それ以前に建てられた建物の多くが玉石建てでした。
玉石建て基礎とは、その名の通り、玉石の上に土台を乗せる工法です。伝統構法での「石場建て」という建て方になりますが、これは基礎がないのではなく石(礎石)の上に柱を乗せているのです。
現在の建築物は、鉄筋コンクリート基礎の上に土台を組み、その上に柱を建てていますよね。さらに、土台と基礎、土台や柱、柱と梁といった主要構造躯体には金物での補強をするのが現在の在来工法やツーバイフォー工法での剛構造の建物です。
対する「石場建て工法」は、建物と地面が直接、緊結されていない工法です。そのため、地震力がダイレクトに建物に伝わらない為、免震構造であるといえます。
大地震の際は、礎石から柱がずれることで建物にかかる地震力を逃すことができるからです。神社仏閣などがこのような作りになっているのを気づく方も多いのではないでしょうか?
石場建て基礎
今回の渋谷区の建物は、床下の懐はなく足固めと呼ばれる柱間の横木ではなく石の上に敷土台が設置された作りなのかと予測し解体に入りました。
解体をすると躯体の状態がはっきりとわかるようになってきます。
やはり土台に基礎は乗っていないことがわかりました。一部石に乗っている土台はありましたが石ごと土台が沈んでいる状態です。土の上に土台が乗っている状態のため、水分を含み土台は朽ち果てている状態です。
ここからは、どのように基礎がない(使えない)建物に基礎を新たに新設していくのかを見ていきたいと思います。
本来基礎の上に土台があって、その土台に柱が設置されるのが、現在の建物の作りになっていますので、土台がGLライン(地面)と同じ高さになっているこちらの建物は新たに設置する基礎高を検討後、旧躯体をジャッキアップで持ち上げていく工程になります。大変大掛かりな工事となります。
耐圧版設置に伴い鋤取りを行います。
下の写真のように、室内の天井、壁、床をすべて解体し、骨格(躯体)の状態にするリフォームを言います。
仮筋交い・仮補強
ジャッキを複数台用意し構造躯体をジャッキアップ
基礎がない建物の構造体となりますので、相当傷んでいるため、全体を補強し、いよいよジャッキアップを行って、構造体上げます。
「増改築.com」では日々、木造における難易度の高い工事相談がいいのですが、今回ご紹介したような、構造躯体全体をジャッキアップにて基礎を新設する工事は、その最たる例と言っても良いでしょう。工事的なロケーションに恵まれた現場であれば、難易度は下がりますが、都市部などの入り組んだ場所では、搬出車が横付け出来ない、当然コンクリートミキサー車も離れた位置に停め、手運びとなることもあります。
鋤取りひとつを取っても、通常の倍以上の手間がかかります。その為、工事的なノウハウ、経験値が必須になってきます。工事をされる際には、このような工事の多数の実績、経験がある会社へ相談することを強くお勧めいたします。
フルリフォーム(全面リフォーム)で最も大切なのは「断熱」と「耐震」です。耐震に関する正しい知識を知り大切な資産である建物を守りましょう。
ハイウィル株式会社 四代目社長
1976年生まれ 東京都出身。
【経歴】
家業(現ハイウィル)が創業大正8年の老舗瓦屋だった為、幼少よりたくさんの職人に囲まれて育つ。
中学生の頃、アルバイトで瓦の荷揚げを毎日していて祖父の職人としての生き方に感銘を受ける。 日本大学法学部法律学科法職課程を経て、大手ディベロッパーでの不動産販売営業に従事。
この時の仕事環境とスキルが人生の転機に。 TVCMでの華やかな会社イメージとは裏腹に、当たり前に灰皿や拳が飛んでくるような職場の中、東京営業本部約170名中、営業成績6期連続1位の座を譲ることなく退社。ここで営業力の基礎を徹底的に養うことになる。その後、工務店で主に木造改築に従事し、100棟以上の木造フルリフォームを職人として施工、管理者として管理。
2003年に独立し 耐震性能と断熱性能を現行の新築の最高水準でバリューアップさせる戸建てフルリフォームを150棟、営業、施工管理に従事。2008年家業であるハイウィル株式会社へ業務移管後、 4代目代表取締役に就任。250棟の木造改修の営業、施工管理に従事。
2015年旧耐震住宅の「耐震等級3」への推進、「断熱等級6」への推進を目指し、 自身の500棟を超える木造フルリフォーム・リノベーション経験の集大成として、性能向上に特化した日本初の木造フルリオーム&リノベーションオウンドメディア 「増改築com®」をオープン。
戸建てリノベーションの専属スタッフが担当致します。
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あなたの大切なお住まいに関するご相談をお待ちしております。
営業マンはおりませんので、しつこい営業等も一切ございません。
※設計会社(建築家様)・同業の建築会社様のご相談につきましては、プランと共にご指定のIw値及びUa値等の性能値の目安もお願い申し上げます。
※現在大変込み合っております。ご提案までに大変お時間がかかっております。ご了承のほどお願い申し上げます。
2025年(令和7年)4月1日より建築基準法改正が施行されました。現在大変混みあっております。
お問い合わせ・ご相談多数のため、ご返信、プランのご提案までに日数を頂いております。ご了承の程お願い申し上げます。
改正後の新法では、4号特例措置が廃止され、一般住宅の多くの建物である2階建て以下かつ200平方メートル以下の建築物は2号となり、大規模修繕・大規模模様替えを行う場合には、建築確認申請が必要となります。
大規模修繕や大規模模様替えを行う場合、
つまり、主要構造部(壁、柱、床、梁、屋根、階段)の50%を超える修繕工事等を行う場合は、建築確認申請が必要となることが決まりました。
今回の改正では、床の下地を含む張替え、階段の変更、間取りの変更等が含まれます。
詳細解説はこちらをお読みください。
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